SAP S/4HANAへの移行基礎知識2022年度版:第1回 何故、SAP S/4HANAに移行するのか?目的の作り方

作成者:野上田 亮投稿日:2022年8月2日

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SAP  S/4HANAへの移行に関する最新情報をご紹介するブログシリーズの第1回になります。なお、本ブログの内容は2022年6月の技術情報に基づくものであり、将来変更となる可能性があります。

1回 何故、SAP S/4HANAに移行するのか?目的の作り方
第2回 移行オプションの選択とプロジェクトの進め方を知ろう
第3回 SAP Readiness Checkとシステムコンバージョンのステップを知ろう
第4回  主に気を付けるべきSAP ERPとSAP S/4HANAの機能差とは?
第5回 カスタムコード(アドオン)はどのように移行できるのか?
第6回 SAPサービスによるSAP S/4HANA移行支援とは?

何故、SAP S/4HANAへの移行が必要なのか?

SAPはインテリジェント・サステナブルエンタープライズを提唱しており、そのための包括的なソリューションとテクノロジーの製品群を提供しています。この中で企業内の業務連携を実現するビジネスアプリケーション群の基幹・コアとなるアプリケーションが、SAP S/4HANAになります。従って、SAP ERPのお客様がインテリジェント・サステナブルエンタープライズにトランスフォーメーションしていくためには経営プラットフォームとしてのERPをSAP S/4HANAに移行していただくことが重要となります。

移行の目的とProcess Discoveryによる現状分析

全社的なトランスフォーメーションプロジェクトでは、優先度の高い経営課題に焦点を当て、改善効果を上げることを目指します。経営課題の現状を理解するに当たって、現行ERPに蓄積された生データは重要なインプット情報となります。このERPに蓄積されたデータを元にビジネスプロセスの課題状況を分析するツールがProcess Discovery / Process Insightsです。今回はProcess Discoveryを中心に取り上げます。

Process Discoveryでは、主要な6つの業務領域、12のバリュードライバーに対して、お客様の本番システムからプロセスパフォーマンス指標(PPI)を抽出します。そのPPIを業界のベンチマークと比較して、赤・黄色・緑の信号機でレーティングを行います。赤信号は業界他社と比較して数値が悪く、潜在的な課題があることを示します。

また、SAP S/4HANAが潜在課題に対してどのように役立つかの情報も得ることができます。例えば、債権処理の自動化率や在庫日数削減が課題として挙がった場合、その領域でのSAP S/4HANA関連の新機能の情報が提示されるため、課題解決に効果のあるSAP S/4HANA関連機能も理解することができます。

Process DiscoveryのレポートにはPDFサマリとオンラインダッシュボードがあり、オンラインダッシュボードではより詳細情報が表示されます。実行方法としてはお客様のERPシステムからデータを抽出した上で、Process Discoveryのサイトにデータをアップロードし、SAP側でレポートを生成する、という流れですが、詳しい手順は以下のブログをご覧ください。
SAP Business Scenario Recommendations on Spotlight の概要およびレポート作成手順
Process Discovery for SAP S/4HANA Transformation のレポート照会方法について
Process Discoveryは無償の1回限りの分析ですが、継続的にモニタリングをして詳細分析を行っていく場合には、製品版のProcess Insightsを活用いただけます。

ここまで、Process Discoveryを活用してプロジェクト目的である経営課題の現状分析とSAP S/4HANA化により改善効果のあるソリューションについて見てきました。

SAP S/4HANA Product Mapの作成と導入価値の試算

次はSAP S/4HANA移行後の将来像として製品構成 (Product Map)を描き、さらにそのProduct Mapで導入した場合、どのような金額的価値が期待できるかを試算するステップを説明します。

SAP S/4HANAのProduct Mapを描くにはTransformation Navigatorツールを使用します。SAPは2000を超える機能を提供しているなかで、このツールには1600以上をカバーする製品情報が詰まっています。お客様が現行使用されている業務領域に基づき、SAP S/4HANA関連で推奨されるソリューションが提示されます。またProcess Discoveryでの検討を元に、拡張したい機能の概要を確認しながら、新機能をマニュアルで追加することができます。
Product Mapを作成すると、それによってどのような価値の向上が期待できるかを示すバリュードライバーが自動的に導出されます。例えば、拡張機能として「利用可能確認(Available To Promise)」や「Integrated Business Planning」を選択すると「在庫日数の削減」や「オンタイムデリバリパフォーマンスの向上」「顧客満足度の向上」等のバリュードライバーが導出されます。このバリュードライバーを導入価値試算ツールに転送することで、導入による金額的価値を試算することができます。Transformation Navigatorの詳しい使用方法はこちらのブログをご参照ください。

続いてProduct Mapのインプットを受けて導入価値試算を行うValue Life Cycle Managerツールについて説明します。元々はアメリカのユーザグループがSAPソリューションの導入価値算定を簡易的に行う目的で、SAPソリューション導入による「KPIの改善値」の情報を収集していました。それをSAPが引継ぎ、ツール化したものがValue  Lifecycle Managerです。サプライチェーン、財務等12の業務と35業界に区分して、640以上のKPIをカバーし、全世界 15,000 以上 のお客様の匿名データをデータベース化しています。導入効果は「お客様財務データ」と「SAPがお客様から収集した導入効果実績データ」を元に、お客様システムの成熟度(Maturity Level)を考慮してKPI毎に算出します。

Value Lifecycle Managerは導入効果を試算するだけでなく、ベンチマーキングツールとしてお客様自身のオペレーションを業界平均値、業界トップ25%の平均値、業界ボトム25%の平均値との対比することができ、それを元に現在の自社ポジションを評価することができます。トランスフォメーションプロジェクトのはじめにフォーカスする経営課題を定義しますが、それがベンチマークから見て妥当なターゲットなのかどうか、再確認・検討する機会にもなります。
ここで自社の目指すべきポジションを再確認し、導入により目指すべき金額効果も算出するため、トランスフォーメーションプロジェクトのゴールがより明確になります。

SAPベンチマーキングプログラムについてはこちらのブログをご参照ください。

まとめ

トランスフォーメーションプロジェクトの目的を定義するには、①経営の優先課題定義 ②システムデータからの現状課題分析 (Process Discovery) ③ソリューション将来像定義 (Transformation Navigator)  ④目指すべき金額的効果を明確化 (Value Lifecycle Manager) という流れで進めることができます。検討に必要なツールはSAPソリューションご使用のお客様には無償提供されているものになりますので、是非ご活用いただき、トランスフォーメーションプロジェクトのゴール設定にお役立てください。

後続のブログ投稿
第2回 移行オプションの選択とプロジェクトの進め方を知ろう
第3回 SAP Readiness Checkとシステムコンバージョンのステップを知ろう
第4回  主に気を付けるべきSAP ERPとSAP S/4HANAの機能差とは?
第5回 カスタムコード(アドオン)はどのように移行できるのか?
第6回 SAPサービスによるSAP S/4HANA移行支援とは?

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