あまりに基本的な、ビッグデータの誤解とシンプルなルール (前編)


日本のビッグデータ元年はいつだ?

275535_l_srgb_s_glここ数年で「ビッグデータ」という単語をよく目にするようになりました。「分析力を武器にする会社を目指したい」「海外はもっと進んでいるらしい」「今年がビッグデータ元年だ」というように、ビッグデータはさまざまな表現で語られています。ビッグデータを有効利用するためのテクノロジーやインフラが整ってきた背景もあり、ビッグデータへの期待感がますます強まっているためでしょう。

海外(主に米国)の取り組み事例を見ると、規模の大きさやデータ活用の驚くべき工夫がみられるものも多くあります。ウォルマートは1時間あたり1.5ペタバイトのデータを集め、顧客ごとのプロモーションや仕入れ、配送方法を最適化しました。VISAカードは何千万件のカードトランザクションから、不正使用のシグナル検知の仕組みを実装しているそうです。Amazonも全顧客の購買傾向を分析し、自分に興味がありそうな商品をおすすめしてくれます。Amazonの売上の実に35%はこのおすすめによるものです(2011年)。Googleが400万人以上に使われているGmailを維持できるのも、同社の広告マッチング技術がインフラを維持する以上の収益をあげていることの証でしょう。