日本企業の成長にとってデジタルトランスフォーメーションは、もはや避けて通れません。しかし多くの日本企業のIT実務能力は決して高いものではなく、推進する牽引役としてソフトウェアやシステム開発・構築を行う情報サービス産業ベンダーが必要となっています。日本の経済全体におけるデジタル変革の流れは、この情報サービス産業にかかっているといっても過言ではありません。
そこでまず、この日本の情報サービス産業自体に目を向けてみます。
Posted by 久松 正和
通信会社・ベンチャー企業・システムベンダを経て2017年にSAPに入社。通信業界および情報サービス業界向けにサービス開発およびデジタルトランスフォーメーションの戦略立案を行っています。最新の記事
記事総数：4
イントリゴ — 自社のシステムインテグレーションノウハウで変革を実現
作成者：久松 正和、投稿日：2018年12月6日
SAPを支えるパートナー業態のひとつに、システムインテグレーションビジネスがあります。ITシステムを必要とするお客様にSAPと一緒に向き合い、お客様の事業の課題を整理して、ITの課題に落とし込み、SAPソリューションを用いたシステムインテグレーションを通じてお客様の変革を支援しています。今回は、このようなシステムインテグレーター様ご自身のデジタルトランフォーメーションの事例をお伝えします。
通信業界における ビッグデータを活用した収益計上漏れの把握
作成者：久松 正和、投稿日：2018年9月20日
サービス・製品の利益率や粗利益はどんな事業にとっても重要なKPIです。例えば製造業では製造原価が重要なKPIのひとつです。しかし通信業界では慣習上、収益は収益、費用は費用と分けて管理されることが一般的でした。実際に、ほと ．．．
ロシア通信事業者メガフォンのリテール管理改革
作成者：久松 正和、投稿日：2018年6月21日
通信産業は顧客と直接対面をしないでもサービス売上を上げることができる事業です。サービスの拡販には広範囲なマスマーケティングが唯一の手立てだと思われがちですが、実は店舗での販売施策が鍵です。特にモバイルサービスについては、スマートフォンなどの端末の魅力がサービスの満足度を決める大きな要素になっています。2，3年ごとに機種変更するタイミングが、サービスを切り替えるきっかけになることが多いのが実情です。そのため、店舗での対面販売はモバイルサービスプロバイダーにとって非常に重要な販売施策なのです。
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