最新の記事

記事総数:6

非財務情報を組み入れた企業価値向上の実践

今回は、国内外で注目が集まっているサステナビリティ経営で論点となる「非財務情報をいかに企業価値に取り込むか」について、気候変動(地球温暖化)のトピックを引き合いに、SAPの事例も交えてご紹介します。


サステナビリティと気候変動対策CLIMATE21について

2020年6月に行われたSAPのグローバル最大イベントSAPPHIRE NOWでは、「回復力(Resiliency)」「収益力(Profitability)」「サステナビリティ(Sustainability):持続可能性」をキーワードに、多くの新しい発表を行いました。
その中で今回は、気候変動抑止目的の新プログラム”CLIMATE21”の紹介を通じて、日本でもSDGsなどで改めて注目されている「サステナビリティ」について考えてみたいと思います。


リモートワーク時代におけるシン・働き方改革

今回突然降りかかったコロナ禍において、元々の社会課題であった「働き方改革」の位置づけが曖昧なものになっています。確かにソーシャルディスタンス・検温・衛生管理といった当初想定外の業務は増えましたが、本質的にはむしろ「働き方改革」を推し進める機会とみることも出来、本投稿では今だからこそ考え直すべき働き方改革について触れてみます。


米国医療機関に学ぶオペレーション改革のありかた

Intelligent Enterpriseが目指すのは、テクノロジーを活用してより個々が付加価値のある活動にシフト出来る環境であり、公的な医療サービスの分野でも同様です。
日本では、国民皆保険制度があるため公的保険として国が医療費を部分負担しますが、アメリカの医療システムは、基本的には個々が保険の加盟を判断する自由診療が基本的な方針となっています。(2020年6月時点)
オバマ大統領の時代に、「オバマケア」の名の下で低所得者への医療補助政策が推し進められましたが、依然として高額な医療負担はアメリカの社会問題です。


不確定時代に求められるPurpose主導型組織へ

世界規模で起こっている疫病・災害・政治・社会・環境問題は、国政をあずかる政治家やグローバル企業だけでなく、あらゆる国・地域・団体、そして所属する個々人にとってもはや他人事ではなくなってきました。
世界最大規模の資産運用会社ブラックロックは、2020年はESG(環境・社会・統治)軸での運用をさらに強化する、との書簡を投資家向けにあてたことも話題になりました。
但し、企業だけが投資家向けに発信するだけではそれもまた限界があります。企業に所属する個々人が、組織との繋がりも含めて自発的に活動を起こすことが、今こそ求められていると感じます。
SAPでは、以前より「Purpose(目的)」 を重視した企業活動の方針を掲げています。耳慣れない言葉かもしれますが、要は「存在意義」です。


SAPが提供しているOpen型Online講座

働き方改革の流れに加えて、今回の新型コロナ対策によってリモートワークを取り入れている企業も増えているかと思います。 SAPでは、以前より世界中の従業員がオンラインでいつでもSAPの製品・ソリューション及び関連知識を効率的 ...


読み込み中