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国内SIビジネスのプロジェクトリーダーやドイツ現地法人を通じた在独日系企業向けITビジネスを経て、SAPジャパンに入社。サプライチェーンマネージメントや生産管理を中核としたプリセールスやプロジェクトコンサルタントを経験し、2013年から自動車業界のIndustry Principal、2014年からは自動車業界のIndustry Value Engineerとして、業界の知識・経験とバリューエンジニアを組み合わせた経営課題解決提案やイノベーション提案を実践中。

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記事総数：14

従業員がより人間らしく働けることを事業成長戦略に加える

作成者：、投稿日：2020年6月15日

今回はマヒンドラ・グループのヒューマンリソースマネージメントのデジタル化の事例を取り上げます。マヒンドラ・グループは、世界100か国以上、22産業に事業展開するコングロマリットで、2018年度は連結売上高207億USドル（約2兆2500億円）を計上し、グループ社員25万人を抱える大企業です。主力の自動車事業を展開するマヒンドラ・マヒンドラ社は、インド最大の自動車生産会社であり、イタリアのピニンファリーナ社、フランスのプジョーモーターサイクル社、韓国の双龍自動車社などを子会社に持ちます。自動車以外には、航空宇宙、防衛、クリーンエネルギー、建設機械、農機具、物流、小売、金融保険、不動産などの事業があり、世界中の各拠点では、性別、人種、国籍、宗教、年齢、学歴、職歴などの異なるさまざまな人材が働いています。

フォルクスワーゲンとポルシェ：顧客中心主義とエクスペリエンスマネジメントの実践

作成者：、投稿日：2019年10月24日

いまや自動車産業は、100年に一度と言われている大変革期に直面し、所有から使用・利用が加速している逆風にさらされています。そんな中、2018年度に両社はそれぞれ自社の持つ世界販売台数の記録を更新しました。一般大衆向けモビリティで人気のあるフォルクスワーゲンは624万台。フォルクスワーゲングループの中で、富裕層向けスポーツカーを提供するポルシェは25万台を達成しました。両社の販売が好調な理由はどこにあるのか、それぞれ多彩な取り組みを行っている中で、今回はエクスペリエンスマネジメントに焦点を当ててご紹介します。

インダスモーター：自動車生産販売会社のインテリジェントエンタープライズへの変革

作成者：、投稿日：2019年6月19日

今回はトヨタ自動車のパキスタン生産販売会社のインダスモーターのデジタルトランスフォーメーションを取り上げます。
同社は、トヨタ自動車、豊田通商、それと現地パキスタンのハビブ財閥との合弁会社として1989年に創業し、1993年から車両の現地生産を開始しました。当時は、一日当たりの生産台数は20台でしたが、いまでは250台/日の規模にまで成長しました。

ホンダオーストラリア：世界初！　自動車販売会社向けクラウド型デジタルプラットフォームの短期導入

作成者：、投稿日：2019年3月22日

今回は、2017年度の連結売上高14兆円、二輪車販売1,123万台世界首位、四輪車販売368万台世界8位の本田技研工業を親会社に持つ、ホンダオーストラリア社を取り上げます。世界6極体制のアジア・大洋州の販売会社の一社として1969年に創業し、今年2月に創業50周年を迎えました。

オデロ：陳腐化したオランダ生まれのERP撤去と自動車業界デファクトなデジタルプラットフォームの短期導入

作成者：、投稿日：2018年12月6日

今回は、ドイツで創業したLEDテールライトのリーディングカンパニーであるオデロ社を取り上げます。90年代後半に基幹業務システムとしてオランダ製Baan ERPを採用し、リーマンショックで業績低迷する中、トルコ企業に買収さ ．．．

メルセデスベンツ：CASE戦略とフォーミュラE参戦への挑戦

作成者：、投稿日：2018年9月20日

メルセデスベンツのモータースポーツ部門のメルセデスEQフォーミュラEチームは、フォーミュラEチャンピオンシップに参戦します。 チーム名のEQとは、エレクトリック・インテリジェンスを意味し、エモーションとインテリジェンスと ．．．

アポロ・タイヤ：経営情報基盤構築からクラウド活用による顧客エンゲージメント強化へ

作成者：、投稿日：2018年6月21日

グローバルタイヤメーカートップ20のひとつであるアポロ・タイヤ社は、自社のデジタル活用を経て、得意先の業務オペレーションの最適化を支援するために、エンドユーザーにタイヤを提供する世界約3,500店舗とつながるディーラーポータルをクラウド環境に構築・稼働させて、グローバルに展開中です。

自動車・組み立て製造業のイノベーション最前線――第3回：グローバル人材育成・部品の現地調達を短期でどう実現するか

作成者：、投稿日：2014年6月19日

人事や調達について、日本国内は先進的な仕組みができていても、海外はまだ、という企業様に向けて、SAPでは早期にキャッチアップしていただける仕組みを用意しています。100万社規模のサプライヤーネットワークをつなげて活用できるクラウドサービスの威力は大きく、今後の日本の自動車メーカー様、部品メーカー様の現地化の強力な後ろ盾になっていけることに間違いはありません。

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