最新の記事

記事総数:1,021


オリンピック種目のセーリングを支えるSAP Sailing Analyticsで風と波を”読む”データ分析の仕組み

東京オリンピック開催を控え、数多くの競技でテストイベントが行われています。セーリング競技でも会場となる江の島ヨットハーバーでテストイベントが行われ、それに続いてセーリング ワールドカップシリーズ江の島大会が開催されました ...


IFRS16のリース会計への対応を契機に、リース資産のライフサイクルを効率的に管理する

国際会計基準審議会(IASB)及び財務会計基準審議会(FASB)は2016年にリースに関する新しい基準をリリースしました。一般的にIFRS16 リース会計と呼ばれているこの基準は不動産および動産リースを持ち、IFRSおよびUS-GAAPで報告するすべての企業に影響を与えます。そして、ついに日本の会計基準を作る企業会計基準委員会(ASBJ)でも全てのリース取引を資産計上する会計基準に変更する方針が合意されました。これらのリース会計の変更はリース取引を多く保持する、とりわけ大企業に大きな影響があり、この基準への対応を迅速に準備する必要があります。



インテリジェント・エンタープライズ化を促進させるデジタルコア:SAP S/4HANA 1909リリース(前編)

SAP S/4HANAはオンプレミス版であれば年に一度、マルチテナント(パブリッククラウド)版であれば四半期に一度、新規リリースを提供しています。このリリース方針に従って、先月20日にオンプレミス版の最新リリースとなるS ...


使ってこそのSAPソリューション – 急激なマーケットの変化に対応するためのSAP社自身の営業デジタルトランスフォーメーション

「SAPさん自身はどのようにSAPのソフトウェアを使っているんですか?」とよくお客様から聞かれます。弊社では、会計、人事、購買調達、経費精算、営業、マーケティングなど全業務領域でSAPソリューションを活用し、長年の経験で培った知見に基づいたプロセス・ルールを全ての国で適用しています。

私は2016年から昨年末までSAPジャパンの営業企画部を主管していました。弊社が急激なマーケットの変化に対応するために実施した営業マネジメント変革とその成果にについてご紹介します。


ナショナルホッケーリーグ (NHL) での新たなデータ活用のあり方 “NHL Coaching Insights App”

NHLとSAPは2015年2月にテクノロジーを通じた共同イノベーションの取り組みとして、ファン向けに過去の全てのスタッツデータを SAP HANA Enterprise Cloudサービスを用いて提供するという複数年のパートナーシップ契約を締結していました。これにより世界中のファンやメディアは、自由に公式のリーグ、チーム、および選手のスタッツにアクセスし分析ができるようになりました。


持続可能な社会の実現に向けてーハイデルベルグのスマートシティの取り組み

近年スマートシティの取り組みを多く目にするようになりました。取り組みは交通、エネルギー、環境、医療、防災、行政など多岐にわたり、その定義も非常に幅広く曖昧です。IoT、AI、ビッグデータ、ロボットなど最先端のテクノロジーを活用して新たな街づくりを目指すものですが、ハイデルベルク市の取り組みを例に、テクノロジーの視点ではなく、なんのための街づくりなのかその目的からスマートシティの意義を考えたいと思います。


サブスクリプションエコノミーを支える課金処理:インドの急成長通信会社ジオの取り組み

最近、”サブスク”という言葉がよく聞かれるようになりました。もちろん皆さんご存知の”サブスクリプション”の略称です。ちょっと堅くまとめると、「長期の契約を元にした月額などの定期課金を軸としたビジネスモデルのひとつ」でしょうか。 この最近流行のサブスクですが、実は2000年頃からビジネスモデルについて考える潮流が始まり、さまざまなビジネスがサブスク化しています。過去に当ブログシリーズでもご紹介してきました。ここで、サブスクリプションを含む課金決済処理を武器にしている企業として、インドのリライアンス・インダストリーズ(RIL)が立ち上げたジオ(Reliance Jio Infocomm)という携帯通信会社を紹介します。


真のパートナー関係を築くため顧客再定義に取り組む、アリアンツ・グローバル・コーポレート・アンド・スペシャルティ

アリアンツは、1890年にドイツで設立され世界70か国以上、8,600万人をこえるお客さまに生命保険、損害保険、資産運用の各分野で保険・金融サービスを提供しているドイツ国内では業界首位、世界でも有数の金融サービスグループです。今回はアリアンツ・グループの中で企業保険専門会社であるアリアンツ・グローバル・コーポレート・アンド・スペシャルティ(Allianz Global Corporate&Specialty、以下AGCS)が取り組んでいる顧客再定義の取り組みをご紹介します。


金属業界向けグローバルイベント(2019年)開催報告

SAPの金属業界向けグローバルイベント「4th International SAP Metals and Mining Summit」が、2019年9月11~12日の2日間、ロシアにて開催されました。鉄鉱石や石炭など、資源に恵まれたロシアは多くの鉄鋼/非鉄金属のグローバル企業があり、ロシア政府が取り組む「デジタル経済化」の後押しを受け、各社デジタルトランスフォーメーションを推進しています。日本から参加されたお客様は「事業の選択と集中を考えさせられた」「ビジネス環境が日本と異なるとはいえ、彼らの高度な取り組みには危機感を持った」といった感想をいただきました。当ブログでは、そのイベントの模様をお伝えします。


プロジェクト管理のインテリジェント化を推進したエーコン社(カナダ)

今までも建設業におけるデジタルトランスフォーメーションを何度か取り上げてきました。その一方で、これらの取り組み自体へは共感を得られるものの、この変革を自分事に置き換えてみると、その実行過程では様々な制約が存在するため、いつのまにか「それらの制約を前提にデジタル技術で補う」ことを思考してしまうケースが多いとも感じています。
「労働生産性」を変革アジェンダに持つ同業界では、個々領域の変革と同時に、それらの変革をバランスさせる能力も大きく問われています。つまり、この変革は組織やプロセス横断で実行する必要があり、そこでのステークホルダーに変革の意味や意義を十分理解させる必要があります。



エンドレスハウザー社にみる、対競合差別化+顧客中心主義

製造業が競合他社に打ち勝つためには、何か差別化要因を生み出す必要があります。しかしながら、行き過ぎた差別化は結果的に利用側に別の苦労を生み出すことになりかねません。
本稿では、筆者が2007年から興味をもって観察し続けてきた計測器メーカー エンドレスハウザー社 (Endress+Hauser 以下 EH) を取り上げ、同社の苦心について共有したいと思います。


エクスペリエンスエコノミーにおける小売業の最高の体験の提供

小売業にとって、商品やサービス自体の金銭的価値ではなく、あらゆるタッチポイントでの購入やインタラクションとその体験を通じて、消費者にポジティブな感覚・体験をいかに提供できるか283206_Thumbs_Up_R_purpleが、競合との差別化施策として考えられるようになりました。SNSやブログなどソーシャルメディアを通じて、消費者個人が情報を発信したり、いいね!を押したり、一瞬で多くの人に拡散され、企業と直接コミュニケーションを取ることも簡単になりました。


プラスチックチャレンジ − 循環型経済(Circular Economy)の実現を目指して

プラスチックによる海洋汚染が地球規模レベルで深刻な問題となっています。プラスチックごみの削減に向けたSAPの「最初の小さな一歩」とともに、循環型経済(Circular Economy)の実現を目指すべく、石油化学業界に求められるバリューチェーンの再定義について考えて行きましょう。



フォルクスワーゲンとポルシェ:顧客中心主義とエクスペリエンスマネジメントの実践

いまや自動車産業は、100年に一度と言われている大変革期に直面し、所有から使用・利用が加速している逆風にさらされています。そんな中、2018年度に両社はそれぞれ自社の持つ世界販売台数の記録を更新しました。一般大衆向けモビリティで人気のあるフォルクスワーゲンは624万台。フォルクスワーゲングループの中で、富裕層向けスポーツカーを提供するポルシェは25万台を達成しました。両社の販売が好調な理由はどこにあるのか、それぞれ多彩な取り組みを行っている中で、今回はエクスペリエンスマネジメントに焦点を当ててご紹介します。


ビジネスモデルの変革にチャレンジするサンドビック・コロマント社

サンドビック・コロマント社が、2019年にSAPのグローバルイベントであるSAPPHIRE NOWにて「Coromant’s vision for digital machining」と題して講演をされ、同社のビジネスモデル変革に向けた取り組みを紹介されました。

今回のブログでは、講演内容をベースに、サンドビック社のビジネスモデル変革に伴い、従来に比べて何を変えるのかについて取り上げてみたいと思います。そのことがビジネスモデル変革を実践される方々の参考になればと願っています。


MLBアストロズ球団に見るデータドリブン経営に向けた日本型変革モデル

今年5月に発表されたIMD国際競争力ランキングで、日本は対象国63国中、97年以降最低となる30位となりました。
評価基準の一つであるビジネスの効率性の評価が低く、その中でも企業の意思決定の機敏性、ビッグデータの活用や分析といった項目については63位と最下位の評価でした。順位付けには日本の経営者へのアンケート調査が反映されていることから、日本企業の経営者自らが、データを活用した経営の高度化への取り組みに大きな問題を感じていることがわかります。
今回のブログでは、なぜ日本企業ではデータ活用型経営が上手くいかないのか、その処方箋は何なのか? について述べさせていただきたいと思います。
そのため?にも、まずはある海外のスポーツチームの例からスポットを当ててまいります。


デジタルコアの確立によるスマートシティの実現ーデジタル化ランキング最下層からの脱却ストーリー

複雑化するITの課題を抱え、DX(デジタルトランスフォーメーション)により業務そのものを改革し利用者により良いサービスを提供することを目指すのは、大企業だけではありません。本ブログでは、2014年のデジタル電子政府(州)ランキングで評価がC+、下位25%だったイリノイ州が、その後の4年間でどのようにデジタルコアを確立し急速にDXを進め、2018年のデジタル電子政府(州)ランキングでは評価がB+、上位25%にまで登りあがったのか、その脱却ストーリーを紹介します。


itelligence社の取り組みより — 社会課題の解決に向けたテクノロジーの活用

私は最近、日本の通信企業様やITサービス企業様の経営計画を拝見させていただくことが多いのですが、多くの会社様が「社会課題の解決」を会社の経営理念やミッションに掲げていることにあらためて気づきました。しかしそもそも営利企業であれNPOであれ、政府でさえも存在する理由が何らかの課題解決であり、「社会課題」を解決するのはどんな組織であれ当然のことかもしれません。ちなみに弊社のコーポレートビジョンも”Help the world run better, and improve people’s lives.”です。


10月1日”国際コーヒーの日”ー最低価格だけを設定しても強制労働問題は解決しないー

毎朝のコーヒーを習慣としている私にとって、淹れたての熱い一杯はこの上ない喜びです。今日10月1日は“国際コーヒーの日”だとバリスタから聞き、エスプレッソでお祝いした際、これまで訪れた数多くのコーヒー農園の栽培者とコーヒー豆摘み取り作業者たちを思い起こし、あらためて感謝の念を抱きました。


読み込み中