最新の記事

記事総数:7

SAP PCFA(Product Carbon Footprint Analytics)紹介

地球全体での脱炭素社会に向けて、国内外で急速に新しい取り組みが進んでいます。
先進的な企業では、自社の排出量責任だけでなく、調達先の企業にもCO2排出量基準を要請するなど、バリューチェーン全体へその影響が広がっています。
本投稿では、SAPが気候変動対策として立ち上げたプログラム「CLIMAT21」のうち、第一弾として発表した ”SAP PCFA(Product Carbon Footprint Analytics)”の代表的な画面を紹介します。


サステナビリティの本質とその指針について

2021年が始まり、一年の新しい計画を立てている読者の方々も多いかと思います。
個人だけでなく、法人の視点でも、経営舵取りの指針を見直そうという動きが、昨年の新型コロナによる影響を受けて増えているように感じます。
本投稿では、2020年のパンデミックや政府の脱炭素宣言を受けてにわかに話題となった「サステナビリティ(持続可能性)」に対する向き合い方について取り上げてみたいと思います。


SDGsの実現に向けた国・企業の動向

ターゲット時期まで10年を切ったSDGsについて、全体で推進する国連が発信している情報及びそれに関するSAPの活動、また日本企業の取り組み状況についてご紹介します。


非財務情報を組み入れた企業価値向上の実践

今回は、国内外で注目が集まっているサステナビリティ経営で論点となる「非財務情報をいかに企業価値に取り込むか」について、気候変動(地球温暖化)のトピックを引き合いに、SAPの事例も交えてご紹介します。


サステナビリティと気候変動対策CLIMATE21について

2020年6月に行われたSAPのグローバル最大イベントSAPPHIRE NOWでは、「回復力(Resiliency)」「収益力(Profitability)」「サステナビリティ(Sustainability):持続可能性」をキーワードに、多くの新しい発表を行いました。
その中で今回は、気候変動抑止目的の新プログラム”CLIMATE21”の紹介を通じて、日本でもSDGsなどで改めて注目されている「サステナビリティ」について考えてみたいと思います。


「自社の目的」の実現にむけて、顧客をアンバサダーに : グルンドフォス社のEM(体験管理)

今回ご紹介したい企業は、Grundfos 社です。統計年度によって異なることもありますが、2018年の水ポンプ市場では世界トップシェアを占めていると紹介されています。
Grundfosはデンマークを基盤とするポンプメーカーで、80社以上のグループ会社によって全世界55か国で1万9000人以上の従業員を雇用、毎年1700万台のポンプユニットを生産・出荷しています。出荷されるポンプは、機種によって100万通り以上のコンフィグレーションの可能性があります。


不確定時代に求められるPurpose主導型組織へ

世界規模で起こっている疫病・災害・政治・社会・環境問題は、国政をあずかる政治家やグローバル企業だけでなく、あらゆる国・地域・団体、そして所属する個々人にとってもはや他人事ではなくなってきました。
世界最大規模の資産運用会社ブラックロックは、2020年はESG(環境・社会・統治)軸での運用をさらに強化する、との書簡を投資家向けにあてたことも話題になりました。
但し、企業だけが投資家向けに発信するだけではそれもまた限界があります。企業に所属する個々人が、組織との繋がりも含めて自発的に活動を起こすことが、今こそ求められていると感じます。
SAPでは、以前より「Purpose(目的)」 を重視した企業活動の方針を掲げています。耳慣れない言葉かもしれますが、要は「存在意義」です。