SAP S/4HANA | SAPジャパンブログ

保守運用業務のニューノーマル！～建設から保全まで全ての情報を一元管理～

作成者：SAP Japan SolEx 編集部、投稿日：2021年3月24日

石油や鉱物などの採掘産業、電気・ガスなどのエネルギー産業は、社会インフラを支える重要な産業です。こうした、かつては重厚長大とも言われた資本集約型産業の保守運用担当者は、新型コロナウイルス感染症の拡大による大きな制約を受けながらも、ニューノーマルに対応した業務の遂行を迫られています。

日東電工がクラウドソリューションによる柔軟な経営基盤を実現

作成者：SAP Japan Customer Award 事務局、投稿日：2021年2月16日

日東電工株式会社は、グローバルシェアNo.1を目指すグローバルニッチトップ™戦略、各国・エリアの市場において特有のニーズに応じた製品を投入してトップシェアを狙うエリアニッチトップ®戦略を掲げています。柔軟な事業戦略と強固な経営基盤のため、SAP ConcurやSAP SuccessFactors、SAP Aribaを中心としたSaaS型クラウドソリューションをグローバルに展開しており、SAP S/4HANAやSAP Fieldglassの導入に向けた全社プロジェクトが進行中です。そこで、SAP Japan Customer Award 2020で「Cloud Adoption」部門を受賞した同社の経営基盤を支える、SAPのクラウドソリューションのあり方を伺いました。

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識：第4回　カスタムコード（アドオン）の移行

作成者：内藤崇、投稿日：2021年2月4日

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識を4回に分けてご紹介します。今回は「カスタムコード（アドオン）の移行」についてお伝えします。

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識：第3回　主に気を付けるべきSAP ERPとSAP S/4HANAの機能の相違点

作成者：内藤崇、投稿日：2021年2月4日

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識について4回に分けてご紹介します。今回は「主に気を付けるべきSAP ERPとSAP S/4HANAの機能の相違点」についてお伝えします。

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識：第2回　システムコンバージョンの計画やアセスメントに使用するツールとシステムコンバージョンのステップ

作成者：内藤崇、投稿日：2021年2月4日

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識を4回に分けてご紹介します。今回は「システムコンバージョンの計画やアセスメントに使用するツールとシステムコンバージョンのステップ」についてお伝えします。

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識：第1回　SAP S/4HANAへの移行オプションとシステムコンバージョンプロジェクトの進め方

作成者：内藤崇、投稿日：2021年2月4日

SAP S/4HANAへのシステムコンバージョンの基礎知識を4回に分けてご紹介します。
現在SAP ERPをご利用いただいているお客様にはSAP S/4HANAへの移行オプションは大きく分けて新規導入（グリーンフィールド）とシステムコンバージョン（ブラウンフィールド）の2種類あります。

SAP Cloud Platform が実現した NLMK従業員の安全

作成者：東良太、投稿日：2021年1月25日

リペツクという名の町がある。1703年、帝政ロシアのピョートル大帝は鉄鉱石の鉱床に近いこの町に、砲弾を作る鋳物工場を作るように命じた。その後、リペツクは冶金・金属工業・機械製造によって発展してきた。現在、コンビナートが立ち並ぶこの町には、ロシア最大の鉄鋼企業であるノヴォリペツク・スチール（NLMK）の本社がある。

プロセスマイニングとは何か？

作成者：SAP Japan SolEx 編集部、投稿日：2020年11月9日

「プロセスマイニング」という言葉をご存じでしょうか。これは業務改善手法のひとつであり、欧州で2010年代に入りその考え方が広まり始め、近年グローバル企業での積極的な活用事例が公表されています。残念ながら、日本では海外の先進動向に敏感なコンサルティング会社等一部の先を除いて、多くの企業で「プロセスマイニング」についてはまだあまり認知されていないのが現状です。しかし、日本国内でも本年6月に一般社団法人プロセスマイニング協会が設立され、プロセスマイニング関連事例を取り扱った書籍も発行される等、注目度が増しています。

銀行業界のディスラプター、Discovery Bank

作成者：前園曙宏、投稿日：2020年10月19日

元々、Discovery Ltd.（以下「Discovery」）は南アフリカを拠点とする金融サービスグループであり、1992年に設立され、従業員数は約13,000人。世界初となる「健康増進型」保険で世界の保険の常識を一変させた南アフリカ発の業界異端児。現在の彼らの主要な金融サービスは、医療保険と生命保険のみならず、投資、貯蓄、カード、銀行へと拡がっています。そして他社に先駆けて構築した行動変容プログラムのプラットフォームとエコシステムが最大の強みとなっています。

Consulting Service – 製品ベンダーのエキスパートによるプロジェクト支援

作成者：SAPジャパンサービス事業本部、投稿日：2020年10月1日

本稿は、SAPコンサルティングサービスとは何か。どのような支援体制を提供しているのか。また、SAP Activate Methodologyとは何か、という疑問にお答えしながら、SAPコンサルティングサービスだからこそ提供できる価値について、お伝えしていく内容となります。

“ニューノーマル” 時代を勝ち抜くための５つの対処策

作成者：前園曙宏、投稿日：2020年9月18日

銀行、保険業界などの金融機関でも、ここ数年で急速にデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性を認識し、投資や新規サービスを推進されてきました。そのような中で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界中に感染拡大する事態へ突入、このパンデミックの現状は、まさに企業のデジタル・レディネスを証明する機会となってしまいました。顧客訪問は必要最小限にとどめ、インターネットなどの情報ネットワークへのアクセスを活用し、顧客のニーズマッチするようにパーソナライズされたデジタルエクスペリエンスの提供が求められます。

HRシステムを核としたNittoのグローバルHR施策の再構築

作成者：SAP Japan イベント、投稿日：2020年8月5日

SAP HR Connect 2020 Digital Days 事業戦略を支える人事の挑戦 ―多様な人材が活躍する強い組織の創り方レポート(1) 2020年6月24日～26日、第25回目を迎えるSAP HR Conn ．．．

変化の激しいユニコーン企業に学ぶ人海戦術との決別

作成者：柳浦健一郎、投稿日：2020年6月12日

日本でも耳にすることが増えてきたユニコーン企業。非上場ながらも市場評価額が10億ドルを超える企業年数10年以内の企業のことですが、特にアメリカや中国では非常に多くのユニコーン企業が活躍しています。経済産業省のデータによると2018年時点でアメリカには172社のユニコーン企業が存在する一方、日本では1社のみということで国際的に見劣りしていると記されています。ただし日本政府は2023年までにユニコーン企業を20社創出することを目標にしており、昨今の活況な日本企業のスタートアップの動きや、大企業の新規事業を出島で実施するケースが増えている状況からすると、これから急加速に成長するユニコーン企業が出てくるのではないかと期待が高まります。
本稿では、最新テクノロジーを武器にグローバル規模で急速に成長するスタートアップ企業の事例を取り上げ、そこからの学びやアフターCOVID-19での取り組み方にも触れたいと思います。

はじめてのSAP Data Warehouse Cloud ～ Free Trial 環境でSAP Data Warehouse Cloud を体験してみよう !!

作成者：椛田后一、投稿日：2020年6月2日

SAP Data Warehouse Cloud が日本のデータセンターでサービス提供を開始したことは、先日、お伝えした通りですが、「まずはどんなものか触ってみたい !!」と思われた方も多いかと思います。
そのような皆様には、まずはFree Trial の環境を使って体験していただきたいと思います。

SAP Intelligent RPA におけるプロセスの自動化

作成者：大岩良一、投稿日：2019年11月13日

日本の労働環境の変化（働き方改革の推進、少子・高齢化に伴う労働者の減少など）に伴い、近年、急速にRPA領域が注目されています。
SAPもRPAソリューションをリリースし日々機能強化を続けています。
製品名：「SAP Intelligent Robotic Process Automation」（以下 SAP Intelligent RPA）

今回は、SAP Intelligent RPAの製品コンセプトや、今までのRPA製品との違いをご紹介します。

インテリジェント・エンタープライズ化を促進させるデジタルコア：SAP S/4HANA 1909リリース（後編）

作成者：上硲優子、投稿日：2019年10月31日

前回のブログでは前編として、SAP S/4HANA 1909新機能のうち、機械学習や組込型レポートなど「インテリジェント・エンタープライズ」化促進につながるものをお伝えしてきました。今回は後編として業務領域におけるいく．．．

IFRS16のリース会計への対応を契機に、リース資産のライフサイクルを効率的に管理する

作成者：小田暁子、投稿日：2019年10月25日

国際会計基準審議会（IASB）及び財務会計基準審議会（FASB）は2016年にリースに関する新しい基準をリリースしました。一般的にIFRS16 リース会計と呼ばれているこの基準は不動産および動産リースを持ち、IFRSおよびUS-GAAPで報告するすべての企業に影響を与えます。そして、ついに日本の会計基準を作る企業会計基準委員会（ASBJ）でも全てのリース取引を資産計上する会計基準に変更する方針が合意されました。これらのリース会計の変更はリース取引を多く保持する、とりわけ大企業に大きな影響があり、この基準への対応を迅速に準備する必要があります。

インテリジェント・エンタープライズ化を促進させるデジタルコア：SAP S/4HANA 1909リリース（前編）

作成者：上硲優子、投稿日：2019年10月24日

SAP S/4HANAはオンプレミス版であれば年に一度、マルチテナント（パブリッククラウド）版であれば四半期に一度、新規リリースを提供しています。このリリース方針に従って、先月20日にオンプレミス版の最新リリースとなるS ．．．

金属業界向けグローバルイベント（2019年）開催報告

作成者：鹿内健太郎、投稿日：2019年10月24日

SAPの金属業界向けグローバルイベント「4th International SAP Metals and Mining Summit」が、2019年9月11～12日の2日間、ロシアにて開催されました。鉄鉱石や石炭など、資源に恵まれたロシアは多くの鉄鋼/非鉄金属のグローバル企業があり、ロシア政府が取り組む「デジタル経済化」の後押しを受け、各社デジタルトランスフォーメーションを推進しています。日本から参加されたお客様は「事業の選択と集中を考えさせられた」「ビジネス環境が日本と異なるとはいえ、彼らの高度な取り組みには危機感を持った」といった感想をいただきました。当ブログでは、そのイベントの模様をお伝えします。

エネルのデジタルトランスフォーメーション　クラウド化への挑戦

作成者：田積まどか、投稿日：2019年10月24日

今回は４月にミラノで開催されたSAP International Utilities Conferenceから、今回のイベントの開催地でもあるイタリアの大手エネルギー事業会社エネルのデジタルトランスフォーメーションの事例をご紹介します。

デジタルコアの確立によるスマートシティの実現ーデジタル化ランキング最下層からの脱却ストーリー

作成者：横山浩実、投稿日：2019年10月24日

複雑化するITの課題を抱え、DX（デジタルトランスフォーメーション）により業務そのものを改革し利用者により良いサービスを提供することを目指すのは、大企業だけではありません。本ブログでは、2014年のデジタル電子政府（州）ランキングで評価がC+、下位25%だったイリノイ州が、その後の4年間でどのようにデジタルコアを確立し急速にDXを進め、2018年のデジタル電子政府（州）ランキングでは評価がB+、上位25%にまで登りあがったのか、その脱却ストーリーを紹介します。

SAP NOW 2019展示 ‐顧客要求対応と利益最大化を両立する統合サプライチェーン‐　第3回設置機器の最新構成と稼働状況の可視化、保守サービスの最適化

作成者：斉藤文徳、投稿日：2019年8月19日

SAP NOW展示からデジタル・サプライチェーンの統合ソリューションデモを振り返る第3回です。設置機器構成と稼働状況を管理し、障害発生予防と障害発生時の迅速な対応によって計画外停止を最小化する保守サービスのソリューションをご紹介します。

SAP NOW 2019展示　‐顧客要求対応と利益最大化を両立する統合サプライチェーン‐ 第1回設計・販売・製造を通した仕様と部品表の連携

作成者：斉藤文徳、投稿日：2019年7月29日

SAP NOW Tokyo 2019において、顧客の個別仕様対応と利益確保を実現する「設計から運用まで（Design to Operate)」のデモ展示を行いました。その中から設計、販売、製造間の仕様・部品表連携を中心としたソリューションを紹介します。

IDC Japan 寄藤幸治氏「全社横ぐしの業務プロセスが見えるのはITだけ。IT部門がリーダーシップを発揮して、”2025年の崖”を飛び越えろ！」

作成者：神山峰郎、投稿日：2019年7月11日

経済産業省が昨年発表した「DXレポート」では、多くの日本企業のITシステムが限界を迎える「2025年の崖」を乗り越えるために、デジタル変革（DX）への取り組みの優先順位上げと推進役としてのIT部門の重要性を提唱しています．．．

米国通信大手ベライゾンのデジタルトランスフォーメーションの推進力とは

作成者：久松正和、投稿日：2019年6月20日

ベライゾン・コミュニケーションズ（以下、Verizon）は、世界100カ国以上で事業を行い、売上Verizon_Communications_Logo_20151300億ドル、利益155億ドル（金額にしてNTTグループの約2倍）をたたき出し、Forbes Global 2000でも20位（Apple, Google, Microsoft などに続くグループ）に指名される超優良企業です。米国のIT企業といえば、すでに事業のデジタル化を済ませ、強いガバナンスで協力に事業を牽引し、昨今言われるデジタルトランスフォーメーションなど無用と思われるかもしれません。しかし、この大企業がさらなる成長を目指して大きな変革を開始しました。その取り組みについてご紹介します。

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