財務・会計、人事、セールス＆マーケティング、購買・サプライチェーンなどの業務別に役立つ情報や導入事例をSAPのエキスパートがご紹介します。SAPのソリューションが業務別に関わる各種課題解決のためのサポートをいたします。
記事総数：433
作成者：樋口 将嘉、投稿日：2020年4月8日
大都市を抱える諸外国においては3月初旬頃から一気に外出規制となり、様々な業種の従業員が一斉に在宅勤務となりました。また、ついに日本においても緊急事態宣言がなされ、大都市圏では移動の制限を踏まえた経済活動を数週間から数か月継続することがもとめられています。
このような先行き不透明な社会情勢の中、企業は雇用を守ることが精一杯で、社員一人一人の「心配事」までには気を配れていないのが現状ではないでしょうか？
本稿では、中国・イタリア・アメリカなど外出規制が先行して出された国を含む、全世界140か国・10万人を抱えるSAP社が、どのように社員コミュニケーションをとり、一人一人の健康と「心配事」に気を配りながら事業を継続しているかについて事例としてご紹介するとともに、人事部として取るべき“社員ケア”の方法をご紹介します。
作成者：樋口 将嘉、投稿日：2020年4月8日
新型コロナウイルスの蔓延リスクが日に日に高まっている昨今、企業経営者の皆様はどのようにこの難局を乗り越えていくべきか、またどのように従業員の健康を守っていくかに頭を悩ませていらっしゃいます。
また、東京をはじめ大都市圏では緊急事態宣言の対象地域として、自宅待機・リモートワークが余儀なくされています。先々どれぐらいの期間このような状況が続くのか、世界中の誰もが手探りの中、人事部の皆様としては従業員の心理的不安も高まってきている点を忘れてはなりません。
本稿では、人事部の皆様がどのように従業員の皆様の健康・安全を保ちつつ、不安を取り除きながら業務生産性を落とさないようにガイドしていくべきかについてご紹介します。
作成者：佐々見 直文、投稿日：2020年4月3日
デジタル技術の急速な発展により、あらゆる企業がグローバルレベルでのビジネス拡大や全く異なる業界へのビジネス拡大を行うチャンスを手にすることができるようになりました。 新たなビジネス展開において成功を収めるためには、自社の ．．．
作成者：神山 峰郎、投稿日：2020年3月26日
いま、もともとトレンドとしてあった働き方改革の一環としてのリモートワーク実践がCOVID-19への対応のためさらに推奨されています。 とはいうものの、モノづくりやサービスなどの現場ではリモートワークは難しいのが現実です。 ．．．
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2020年3月23日
機密性が非常に高く、法規制も厳しいため簡単に参入できない産業― その代表は航空宇宙産業ではないでしょうか。この産業は軍事と密接に関係しているため、他の産業より厳しいセキュリティを要求されます。 また異業種から参入困難となれば、人材は流動化しづらく、専門性が高ければ高いほど転職市場規模は小さいという特徴があります。
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2020年3月13日
今後 90 日間、SAP は SAP Ariba Discovery の利用を開放します。どのバイヤーも緊急の調達ニーズのポスティングを登録でき、どのサプライヤーも納入可能の旨を返信できます。ポスティングも返信も自由であり、誰でも利用できます。
作成者：豊田 滋典、投稿日：2020年1月29日
デザインシンキング、デザイン思考という言葉は世間にもかなり浸透してきたようで、何らかの形で接したことがあるという方も多いかと思います。
私も先日書店でデザインシンキングをテーマにしたコーナーができているのを見かけましたし、デザインシンキングのワークショップに参加したことがあったり、既に日々の仕事の一部として取り込んでいるというような方もいらっしゃるでしょう。
作成者：神山 峰郎、投稿日：2020年1月8日
この20年間、なぜ日本だけが世界の経済成長から取り残されているのか？ なぜ、デジタル変革が必要なのか？ その答えのヒントは、これまで日本が誇ってきた「現場力」を活かした事業スタイルを見直すことから見つかりそうです。昨年1 ．．．
作成者：南 和気、投稿日：2019年12月20日
昨今、多くの日本企業がイノベーションや新規事業に活路を見出そうとしています。長年日本経済を支えてきた、製品力の強さが、徐々にグローバル市場の中で失われていきつつあるからです。革新的な製品を生み出しても、すぐに類似する製品が出てきてしまう。一つの優れた製品を長年かけて生み出し、時間をかけてコストを回収するモデルが通用しなくなっています。
そこで、イノベーションによって新規事業を打ち立てて、新たな柱としていく必要があります。
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年12月5日
少子高齢化／人口減少が進む日本では、人材不足の解消が重要な経営課題の一つとなり、外部人材の有効活用が以前にも増して重要性を帯びています。その有効活用を支援するクラウドサービスが、外部人材・サービス役務調達・管理プラットフォーム「SAP Fieldglass」です。このプラットフォームによって、企業はどのようなメリットを手にできるのでしょうか。その疑問への答えを、SAP Aribaのイベント「SAP Ariba Live Tokyo 2019」（会期2019年７月23日）で展開したSAP Fieldglass講演「人手不足を理由にビジネスを止めない！サービス調達管理の最適解 -SAP Fieldglass」を基にご紹介します。
作成者：塚原 悟、投稿日：2019年11月7日
今回のブログでは、システム開発の段階において、特に要件定義のフェーズにおいてよく起きる問題と、それを解決しスムースな開発につなげられる考え方・SAPのソリューションとして、 デザインシンキング SAP Build ．．．
作成者：森川 衡、投稿日：2019年10月28日
デジタルトランスフォーメーション。デジタル変革。DX。今やITを活用した取り組みは全てこれらの言葉に包括されてひとり歩きしていますが、具体的にそれが何を意味するのかを明確に説明している会社は少ないように思います。
SAPは2018年から「Intelligent Enterprise」という明確な定義を打ち出し、伝統的なERPの分野に新たな先端技術を組み合わせて、仕事の在り方を変えようとしています。今回のシリーズでは、Intelligent Enterpriseを実現するための段階的ステップを最新の取り組み事例でご紹介します。
・XデータとOデータが融合したExperience Economy
・SaaS/クラウドで実現する変化への対応
・「データ駆動型」を興すには
・デジタル技術が可能にするビジネスモデル創造
・広く社会に目を向けて
作成者：久松 正和、投稿日：2019年10月24日
最近、”サブスク”という言葉がよく聞かれるようになりました。もちろん皆さんご存知の”サブスクリプション”の略称です。ちょっと堅くまとめると、「長期の契約を元にした月額などの定期課金を軸としたビジネスモデルのひとつ」でしょうか。 この最近流行のサブスクですが、実は2000年頃からビジネスモデルについて考える潮流が始まり、さまざまなビジネスがサブスク化しています。過去に当ブログシリーズでもご紹介してきました。ここで、サブスクリプションを含む課金決済処理を武器にしている企業として、インドのリライアンス・インダストリーズ（RIL）が立ち上げたジオ（Reliance Jio Infocomm）という携帯通信会社を紹介します。
作成者：桃木 継之助、投稿日：2019年10月24日
マサチューセッツ工科大学が提供する利用者の声に基づく新たな学生サービス。SAP Innovation Award2019に発表された、①利用者の声のもとづいた施設の維持、②最先端技術による便利な駐車場サービス、をご紹介します。
作成者：山﨑 秀一、投稿日：2019年10月24日
いまや自動車産業は、100年に一度と言われている大変革期に直面し、所有から使用・利用が加速している逆風にさらされています。そんな中、2018年度に両社はそれぞれ自社の持つ世界販売台数の記録を更新しました。一般大衆向けモビリティで人気のあるフォルクスワーゲンは624万台。フォルクスワーゲングループの中で、富裕層向けスポーツカーを提供するポルシェは25万台を達成しました。両社の販売が好調な理由はどこにあるのか、それぞれ多彩な取り組みを行っている中で、今回はエクスペリエンスマネジメントに焦点を当ててご紹介します。
作成者：柳浦 健一郎、投稿日：2019年10月24日
サンドビック・コロマント社が、2019年にSAPのグローバルイベントであるSAPPHIRE NOWにて「Coromant’s vision for digital machining」と題して講演をされ、同社のビジネスモデル変革に向けた取り組みを紹介されました。
今回のブログでは、講演内容をベースに、サンドビック社のビジネスモデル変革に伴い、従来に比べて何を変えるのかについて取り上げてみたいと思います。そのことがビジネスモデル変革を実践される方々の参考になればと願っています。
作成者：吉岡 仁、投稿日：2019年10月24日
今年5月に発表されたIMD国際競争力ランキングで、日本は対象国63国中、97年以降最低となる30位となりました。
評価基準の一つであるビジネスの効率性の評価が低く、その中でも企業の意思決定の機敏性、ビッグデータの活用や分析といった項目については63位と最下位の評価でした。順位付けには日本の経営者へのアンケート調査が反映されていることから、日本企業の経営者自らが、データを活用した経営の高度化への取り組みに大きな問題を感じていることがわかります。
今回のブログでは、なぜ日本企業ではデータ活用型経営が上手くいかないのか、その処方箋は何なのか？ について述べさせていただきたいと思います。
そのため？にも、まずはある海外のスポーツチームの例からスポットを当ててまいります。
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年10月8日
「デジタルシフト」の重要性は、今や多くの人々に認知されています。しかし、その本質を理解できているかと問われると、自信がない人も多いことでしょう。セブン＆アイ・ホールディングスでCIO（最高情報責任者） としてオムニチャネル戦略を推進し、現在はデジタルシフトウェーブ代表としてデジタルシフト推進支援を手掛ける鈴木康弘氏のもとには、実際に経営者から「デジタルシフトとはなにか」という質問が多く寄せられるといいます。
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年9月26日
働き方改革関連法の一つ、「同一労働同一賃金（別名：パートタイム・有期雇用労働法）」が2020年4月1日から施行されます（中小企業への適用は2021年4月1日より）。同法は、パートタイマーや派遣労働者、フリーランスなど、外 ．．．
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年9月9日
SAP Ariba Live Tokyo 2019レポート/スポンサーセッション 調達・購買の変革に向けた「SAP Ariba」導入・活用の秘訣 「SAP Ariba」の導入支援で豊富な実績を持つ一社に、コンサルティング ．．．
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年9月6日
SAP Ariba Live Tokyo 2019レポート/ ブレイクアウトセッション 今までのデジタル化はどこが間違っていたのか？ 2019年7月23日に開催された国内最大級の調達・購買カンファレンス「SAP Arib ．．．
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年8月28日
日本市場に向けたSAP Ariba, SAP Fieldglassの製品戦略とロードマップ SAP Ariba Live Tokyo 2019報告#3 2019年7月23日、調達・購買のカンファレンスとしては国内最大級の ．．．
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年8月21日
2019年7月23日、調達・購買のカンファレンスとしては国内最大級の規模を誇る「SAP Ariba Live Tokyo 2019」がグランド ハイアット東京で催されました。前回を大きく上回る700名以上のお客様が参加した本カンファレンスについて, 4回シリーズでお届けします。
作成者：斉藤 文徳、投稿日：2019年7月29日
SAP NOW Tokyo 2019において、顧客の個別仕様対応と利益確保を実現する「設計から運用まで（Design to Operate)」のデモ展示を行いました。その中から設計、販売、製造間の仕様・部品表連携を中心としたソリューションを紹介します。
作成者：Tomiyasu Onodera、投稿日：2019年6月20日
アクセンチュアは今年、SAP Innovation Award を受賞しました。これは、SAPのお客様の中でSAPソリューションを活用して顕著に Innovative な活動をされた企業又は組織に授与されるものです。今回受賞の内容は“Intelligent Procurement”。“高度で洗練された購買”と言えばいいのでしょうか。アクセンチュアの調達・購買最高責任者（CPO）がアクセンチュアが今後予定しているイノベーションについて語っています。
作成者：竹川 直樹、投稿日：2019年6月20日
ビジネスプロセスの「標準化」がついにここまで進みつつあるのか、ということについて、SAPと石油業界スーパーメジャーのひとつであるシェルの取り組みが2019年のSAPPHIRE NOWで共有されました。石油・ガス業界が目指すビジネスプロセスの「業界標準」ついて、方向性を探ります。
作成者：吉岡 仁、投稿日：2019年6月20日
Why Experience Matters? なぜ エクスペリエンスが重要なのか
IT業界のみならずビジネスの現場においても、その重要性が活発に議論され始めてきたのが、ここ
10年ぐらいのことでしょうか。
最初サムネイルXdata Odata”カスタマー”エクスペリエンスや”ユーザー”エクスペリエンスというキーワードで、商品やサービス自体の金銭的価値ではなく、それらの購入や利用過程とその体験を通じて、消費者に対しポジティブな感覚的価値・体験をいかに提供できるかが、競合との差別化施策として意識されるようになりました。
作成者：山﨑 秀一、投稿日：2019年6月19日
今回はトヨタ自動車のパキスタン生産販売会社のインダスモーターのデジタルトランスフォーメーションを取り上げます。
同社は、トヨタ自動車、豊田通商、それと現地パキスタンのハビブ財閥との合弁会社として1989年に創業し、1993年から車両の現地生産を開始しました。当時は、一日当たりの生産台数は20台でしたが、いまでは250台/日の規模にまで成長しました。
作成者：田積 まどか、投稿日：2019年6月19日
アバングリッドは米国のニューヨーク州とニューイングランド州全体で電力ガスの配送と再生可能エネルギーでの発電事業を展開する公益企業です。約325万人の顧客にサービスを提供しています。
アバングリッドは地下に埋設されたガスパイプラインの管理をより安全でより信頼性の高いものにするために高精度GISでの正確な位置情報の把握、IoTとAIを使ったパイプラインの破損や漏洩の検知、ARによる地下設備の可視化の３つの最先端技術を活用しWiproと共同で実証検証を行いました。
作成者：桃木 継之助、投稿日：2019年6月19日
トラックの運転手の生活は、長い待機時間、低い積載率、長時間労働などの課題があります。その解決策となるUber FreightとSAPの協業について紹介します。
作成者：SAP Ariba & SAP Fieldglass マーケティング、投稿日：2019年6月17日
日本企業が「戦略的調達」に舵を切るために 欧米では調達・購買業務の「戦略的調達（Strategic Sourcing）」という考え方のもと、間接材領域にも調達・購買部門が介入しています。しかし、調達・購買業務をサプライチ ．．．
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月26日
企業の現場では、今も請求書や経費精算など紙での処理を前提とした非効率な仕事が蔓延しています。「今こそ間接業務の省力化を進め、企業成長の根源であるコア業務に注力するべき」として、間接業務のデジタルトランスフォーメーション実現のポイントについてご紹介します。
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月25日
CFOにとって、経営資源効率を高めるうえで支出マネジメントは非常に重要です。支出マネジメントの有効性と対応策や、これを支えるデジタルの仕組みについてご紹介します。
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月24日
事業環境がダイナミックに変化し続ける中、自社が勝ち残り続けるためにファイナンス組織は何をすべきなのでしょうか。デジタルテクノロジーを活用したファイナンス組織の姿や、機械学習を利用した将来予測型経営管理に向けた具体的な取り組みなどについて、事例を交えて紹介します。
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月19日
財務・経理など「守り」の経営領域においても、新しいデジタルテクノロジーを活用することで、飛躍的に省人化や工数削減、時間短縮、網羅性の向上をもたらすことができる。AI・機械学習、次世代型ERP（SAP S/4HANA）およびガバナンス、リスク、コンプライアンスのソリューション（GRC）を組み合わせることによって、どのようにそれが実現できるかについて紹介します。
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月18日
世界最大の食品メーカー、ネスレの財務管理部門は、財務面からのコントロールのみにとどまらず、他部門と連携してビジネスをけん引し、CEOや事業部とともに事業を推進させる役割を担っています。同グループの日本法人、ネスレ日本株式会社の執行役員で財務管理本部営業管理統括部部長の中岡誠氏は、ネスレにおける財務管理部門の役割や、歴代CFOから学んだことについて語りました。
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月17日
資本のグローバル展開が進み、経営の柔軟性が求められる中、日本企業では資本政策や財務戦略のキーパーソンとしてのCFO人材が求められています。早稲田大学大学院経営管理研究科の大村敬一教授は、2019年3月12日に開催されたセ ．．．
作成者：SAP編集部、投稿日：2019年4月16日
2019年3月12日に開催されたセミナー「SAP Finance Day 2019 次世代CFO組織の役割の変化とそれを支える仕組み」のオープニングセッションでは、SAPがどのように「デザイン思考」を活用して企業変革を推進したかについて、具体的な例を挙げながら説明しました。
作成者：山﨑 秀一、投稿日：2019年3月22日
今回は、2017年度の連結売上高14兆円、二輪車販売1,123万台世界首位、四輪車販売368万台世界8位の本田技研工業を親会社に持つ、ホンダオーストラリア社を取り上げます。世界6極体制のアジア・大洋州の販売会社の一社として1969年に創業し、今年2月に創業50周年を迎えました。
作成者：久松 正和、投稿日：2019年3月22日
日本企業の成長にとってデジタルトランスフォーメーションは、もはや避けて通れません。しかし多くの日本企業のIT実務能力は決して高いものではなく、推進する牽引役としてソフトウェアやシステム開発・構築を行う情報サービス産業ベンダーが必要となっています。日本の経済全体におけるデジタル変革の流れは、この情報サービス産業にかかっているといっても過言ではありません。
そこでまず、この日本の情報サービス産業自体に目を向けてみます。
最近のコメント