財務・会計、人事、セールス&マーケティング、購買・サプライチェーンなどの業務別に役立つ情報や導入事例をSAPのエキスパートがご紹介します。SAPのソリューションが業務別に関わる各種課題解決のためのサポートをいたします。

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「人」の体験を中心に考える変革へのアプローチ

真に望まれるのは、デジタルによる変革が実際に実を結ぶことによって得られる価値です。
本ブログではこの変革を形にするための、「人」を中心にして考えるアプローチ方法についてご紹介したいと思います。


【調達・購買改革事例】アサヒグループホールディングス – SAP Aribaでグローバルな成長に資する調達・購買基盤の確立へ

アサヒグループホールディングス株式会社はいま、間接材調達・購買のデジタル化ソリューション「SAP Ariba」を導入し、間接材のグローバル調達・購買の改革を推進しています。その全容について、2020年に開催のSAP NOWでいただきました、アサヒグループの執行役員で調達・購買統括(ヘッド オブ プロキュアメント)である﨑田 薫氏の講演内容を基にお伝えします。


快適さと経済性をバランスした新たなカーライフスタイルの広がり

生活に必要なモノは、購入・所有が当たり前という認識が変わりはじめています。ブランド、デザイン、性能、諸元、価格、支払条件、アフターサービス、同乗する家族の声などをもとに比較検討を行い、購入を決定して所有してきた高額耐久消費財のクルマも例外ではありません。


銀行業界のディスラプター、Discovery Bank

元々、Discovery Ltd.(以下「Discovery」)は南アフリカを拠点とする金融サービスグループであり、1992年に設立され、従業員数は約13,000人。世界初となる「健康増進型」保険で世界の保険の常識を一変させた南アフリカ発の業界異端児。現在の彼らの主要な金融サービスは、医療保険と生命保険のみならず、投資、貯蓄、カード、銀行へと拡がっています。そして他社に先駆けて構築した行動変容プログラムのプラットフォームとエコシステムが最大の強みとなっています。


利用者の声をもとに、「使えるものは使う」方針で

今回取り上げる事例は米オーランド市です。
新型コロナウィルスへの対応のため迅速に行政サービスのオンライン化へ対応するだけでなく、これをきっかけにデジタルトランスフォーメーションを推進しました。完璧を目指さずに、あるものを使って迅速に対応しつつ、利用者の声を反映し改善していく、そのような取り組みには学べる点がいくつもあります。


“ニューノーマル” 時代を勝ち抜くための5つの対処策

銀行、保険業界などの金融機関でも、ここ数年で急速にデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性を認識し、投資や新規サービスを推進されてきました。そのような中で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界中に感染拡大する事態へ突入、このパンデミックの現状は、まさに企業のデジタル・レディネスを証明する機会となってしまいました。顧客訪問は必要最小限にとどめ、インターネットなどの情報ネットワークへのアクセスを活用し、顧客のニーズマッチするようにパーソナライズされたデジタルエクスペリエンスの提供が求められます。


イベントレポート:Rebuild ! – 中堅中小×新・ワークスタイル – テレワークを実現するバックオフィスの新しい働き方 –

2020年7月21日、「Rebuild ! – 中堅中小×新・ワークスタイル – テレワークを実現するバックオフィスの新しい働き方 -」をテーマにしたオンラインイベントが開催されました。コロナ禍によって在宅勤務・テレワークを実施せざるを得ない状況が続く中、紙に依存したバックオフィスの業務改革はあらゆる企業にとって喫緊の課題になっています。今回のオンラインイベントでは「中堅中小企業のバックオフィス業務改革」に焦点を当てたセミナーセッションが行われました。


コロナウィルス感染拡大で浮き彫りになる決算・監査のDX実態

これまで働き方改革や効率化の中で緩やかに進められていたDXが、コロナウィルス感染症の到来で突如必須の変革として各企業、各個人に求められるようになりました。そんな中、DXの対応が後回しになりがちであった経理部門において、「決算が締まらない」という形で決算業務に潜む問題が顕在化しました。


SAPはバイヤーとサプライヤーのつながりを引き続き支援するために、SAP Ariba Discoveryの無償利用の期間を延長します

弊社ではSAP Discoveryの無償利用期間を2020年12月末まで延長します。
これにより引き続きバイヤーが調達ニーズをポスティングし、Ariba Network 上に登録されている400万のサプライヤーは誰でも、該当物品やサービスが納品可能な旨を返信し、手数料なしで取引を行っていただけます。


FULL LIFE 著者が語る – アフターコロナの社会と働き方を変容するデジタルの可能性とは

世界中の経済、社会、そして個人の生き方や働き方に大きな影響をコロナ禍。少しずつつ薄日が挿し始める状況になったものの、従来通りの状況に戻るのか?それとも全く違うものへと変容していくのか?予防医学研究者の石川善樹氏に現在進行する変化をどう捉え、個人や会社はどうあるべきかを同氏が提唱する「フルライフ」という考え方から考察していただきました。


異なるインスタンスの経営情報を統合し、 グローバル戦略を支える新たな管理基盤として SAP Analytics Cloudを導入

世界中の人びとの豊かで快適な住まいの実現のために、日々の暮らしの課題を解決する水まわり・建材製品をグローバルで幅広く開発・提供するLIXILグループの中核企業として、国内トップクラスの実績を誇る株式会社LIXIL。同社では近年、M&Aによるグローバル化を積極的に推進し、事業会社間のシナジーを最大限に高めるためのマネジメント体制の強化にも力を注いできました。その中で海外の事業会社を含むグループ全体の経営情報を管理する統合基盤として、SAPが提供するクラウドBI・分析ソリューションであるSAP Analytics Cloudを2019年1月に導入し、より効率的で精度の高い経営管理の実現を目指しています。


リモートワーク時代におけるシン・働き方改革

今回突然降りかかったコロナ禍において、元々の社会課題であった「働き方改革」の位置づけが曖昧なものになっています。確かにソーシャルディスタンス・検温・衛生管理といった当初想定外の業務は増えましたが、本質的にはむしろ「働き方改革」を推し進める機会とみることも出来、本投稿では今だからこそ考え直すべき働き方改革について触れてみます。


「働き方」を再創造する − Murphy社の取り組みから学べること

インターネットやスマートフォンが、消費者としての私たちの日常を大きく変えてきました。私たちのビジネスの日常はどうでしょう。同じレベルのユーザーエクスペリエンスが普及しているとは言い難い状況です。Murphy社では、データ・プロセス・システムを統合し、新しいテクノロジーを活用しながら働き方の変革を進めています。私たちの「働き方」を再創造しましょう。


世界中の顧客のためのIoTを使った予知保全

IoTを利用した新たな予知保全のサービスの事例。SAP Innovation Awards 2020受賞。IoTだけでなく基幹業務まで含めた一貫性や、お客様の声を確実に集める先進性、デザインシンキングを有効に活用したプロジェクトの進め方など、学べる点がいくつもあります。


「自社の目的」の実現にむけて、顧客をアンバサダーに : グルンドフォス社のEM(体験管理)

今回ご紹介したい企業は、Grundfos 社です。統計年度によって異なることもありますが、2018年の水ポンプ市場では世界トップシェアを占めていると紹介されています。
Grundfosはデンマークを基盤とするポンプメーカーで、80社以上のグループ会社によって全世界55か国で1万9000人以上の従業員を雇用、毎年1700万台のポンプユニットを生産・出荷しています。出荷されるポンプは、機種によって100万通り以上のコンフィグレーションの可能性があります。


これからの顧客先在庫管理を考える — 医療用品を例に

ドイツの医療製品メーカーHARTMANN GROUP(以下HARTMANN)の取り組みは、患者の命を救う治療や介護などの直接業務にできるだけ時間を割きたい医療従事者の管理業務負担を軽減するものです。そこには医療業界だけに特化しない、あらゆる業界に存在する管理業務のデジタル化へのインサイトがあります。


米国医療機関に学ぶオペレーション改革のありかた

Intelligent Enterpriseが目指すのは、テクノロジーを活用してより個々が付加価値のある活動にシフト出来る環境であり、公的な医療サービスの分野でも同様です。
日本では、国民皆保険制度があるため公的保険として国が医療費を部分負担しますが、アメリカの医療システムは、基本的には個々が保険の加盟を判断する自由診療が基本的な方針となっています。(2020年6月時点)
オバマ大統領の時代に、「オバマケア」の名の下で低所得者への医療補助政策が推し進められましたが、依然として高額な医療負担はアメリカの社会問題です。


戦略的調達にさらなる革新を!

コカ・コーラFEMSAは継続的な企業の成長を促進させるため、各領域でデジタル化を加速し、社員がより戦略的な業務へシフトしていけるような基盤の構築を行ってきています。今回彼らは、そのデジタル化の一環として調達領域においてもデジタル化を推進することになりました。調達領域もデジタル化を実施することのみが目的ではなく、戦略的調達を加速することに注力しています。そんな彼らはどのような課題に直面していたのか、また、どのような高度化に成功してきたのかを紹介をさせていただきます。


変化の激しいユニコーン企業に学ぶ人海戦術との決別

日本でも耳にすることが増えてきたユニコーン企業。非上場ながらも市場評価額が10億ドルを超える企業年数10年以内の企業のことですが、特にアメリカや中国では非常に多くのユニコーン企業が活躍しています。経済産業省のデータによると2018年時点でアメリカには172社のユニコーン企業が存在する一方、日本では1社のみということで国際的に見劣りしていると記されています。ただし日本政府は2023年までにユニコーン企業を20社創出することを目標にしており、昨今の活況な日本企業のスタートアップの動きや、大企業の新規事業を出島で実施するケースが増えている状況からすると、これから急加速に成長するユニコーン企業が出てくるのではないかと期待が高まります。
本稿では、最新テクノロジーを武器にグローバル規模で急速に成長するスタートアップ企業の事例を取り上げ、そこからの学びやアフターCOVID-19での取り組み方にも触れたいと思います。



SAP Fieldglassを活用した戦略的Total Workforce Management(Phillipsヘルスケアの事例)

近年、企業の「寿命」はますます短縮化しています。大企業といわれるS&P500の平均寿命は1964年には33年、2016年には24年で、2027年には12年と予測されています。
1891年創業で、今年129年を迎えるヘルスケア大手Phillipsは過酷な市場を生き抜いている希少種といえます。
ここではPhillipsが市場環境変化に対応するため、どのように戦略的に人員配置しているか、外部人財管理を中心に「長寿の秘訣」をご紹介します。


経理のテレワークはできない?その理由は「紙」にある!

働き方改革の推進や、緊急時への対策といった様々な要請のなか、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を可能にするテレワークへのニーズが高まっています。しかし、経理の現場からは「経理のテレワークは難しい」という声が多く聞こえてきます。今回は経理のテレワークはなぜ難しいのか?及び、その解決法について考察しました。


サステイナブル調達による企業価値の向上

調達活動を推進する上で、取引先(購買先)の管理は重要な要素です。
一般的な取引先の管理は、取引先の財務状況や反社会的組織とのつながりがないかなど、取引先自身が事業を継続していく上で健全か否かを確認することが主になります。これは、自社の事業継続性を担保するための活動です。
しかし、大手企業ともなれば取引先が数千におよぶこともあり、取引先を管理するだけでも非常に沢山の労力がかかります。また取引先を自社だけで評価することは難しいため、外部の専門業者に委託していることも多く、自社で収集した情報と外部から収集した情報の整理も大変です。
VUCAと表される不確実・不安定な時代において、取引先の経営環境が急激に変化することも考えられ、またグローバル化により海外企業からの仕入れが増えていることも考えあわせると、取引先管理の高度化と効率化は今後ますます重要になってきます。


人事部が「今」取り組むべき“社員の心情把握”

大都市を抱える諸外国においては3月初旬頃から一気に外出規制となり、様々な業種の従業員が一斉に在宅勤務となりました。また、ついに日本においても緊急事態宣言がなされ、大都市圏では移動の制限を踏まえた経済活動を数週間から数か月継続することがもとめられています。

このような先行き不透明な社会情勢の中、企業は雇用を守ることが精一杯で、社員一人一人の「心配事」までには気を配れていないのが現状ではないでしょうか?

本稿では、中国・イタリア・アメリカなど外出規制が先行して出された国を含む、全世界140か国・10万人を抱えるSAP社が、どのように社員コミュニケーションをとり、一人一人の健康と「心配事」に気を配りながら事業を継続しているかについて事例としてご紹介するとともに、人事部として取るべき“社員ケア”の方法をご紹介します。


ウイルス拡大期における人事部の重点アクション

新型コロナウイルスの蔓延リスクが日に日に高まっている昨今、企業経営者の皆様はどのようにこの難局を乗り越えていくべきか、またどのように従業員の健康を守っていくかに頭を悩ませていらっしゃいます。

また、東京をはじめ大都市圏では緊急事態宣言の対象地域として、自宅待機・リモートワークが余儀なくされています。先々どれぐらいの期間このような状況が続くのか、世界中の誰もが手探りの中、人事部の皆様としては従業員の心理的不安も高まってきている点を忘れてはなりません。

本稿では、人事部の皆様がどのように従業員の皆様の健康・安全を保ちつつ、不安を取り除きながら業務生産性を落とさないようにガイドしていくべきかについてご紹介します。




一流のセキュリティで社外専門スキルをフレキシブルに管理するSAP Fieldglass (Sirkorsky社の事例)

機密性が非常に高く、法規制も厳しいため簡単に参入できない産業― その代表は航空宇宙産業ではないでしょうか。この産業は軍事と密接に関係しているため、他の産業より厳しいセキュリティを要求されます。 また異業種から参入困難となれば、人材は流動化しづらく、専門性が高ければ高いほど転職市場規模は小さいという特徴があります。


SAP、COVID-19 の影響によるサプライチェーンや出張における混乱に対処

今後 90 日間、SAP は SAP Ariba Discovery の利用を開放します。どのバイヤーも緊急の調達ニーズのポスティングを登録でき、どのサプライヤーも納入可能の旨を返信できます。ポスティングも返信も自由であり、誰でも利用できます。


エクスペリエンスの表現手法について – イノベーションの姿を可視化する方法の話

デザインシンキング、デザイン思考という言葉は世間にもかなり浸透してきたようで、何らかの形で接したことがあるという方も多いかと思います。
私も先日書店でデザインシンキングをテーマにしたコーナーができているのを見かけましたし、デザインシンキングのワークショップに参加したことがあったり、既に日々の仕事の一部として取り込んでいるというような方もいらっしゃるでしょう。



イノベーションを生み出す人と組織の作り方 ~ 変化の時代を勝ち抜く人事戦略 ~

昨今、多くの日本企業がイノベーションや新規事業に活路を見出そうとしています。長年日本経済を支えてきた、製品力の強さが、徐々にグローバル市場の中で失われていきつつあるからです。革新的な製品を生み出しても、すぐに類似する製品が出てきてしまう。一つの優れた製品を長年かけて生み出し、時間をかけてコストを回収するモデルが通用しなくなっています。
そこで、イノベーションによって新規事業を打ち立てて、新たな柱としていく必要があります。


「SAP Fieldglass」で 外部人材活用のあり方が変わる、あり方を変える

少子高齢化/人口減少が進む日本では、人材不足の解消が重要な経営課題の一つとなり、外部人材の有効活用が以前にも増して重要性を帯びています。その有効活用を支援するクラウドサービスが、外部人材・サービス役務調達・管理プラットフォーム「SAP Fieldglass」です。このプラットフォームによって、企業はどのようなメリットを手にできるのでしょうか。その疑問への答えを、SAP Aribaのイベント「SAP Ariba Live Tokyo 2019」(会期2019年7月23日)で展開したSAP Fieldglass講演「人手不足を理由にビジネスを止めない!サービス調達管理の最適解 -SAP Fieldglass」を基にご紹介します。


要件定義をスムースに開発につなげる手法 – デザインシンキング・SAP Build・SAP Cloud Platformのご紹介

今回のブログでは、システム開発の段階において、特に要件定義のフェーズにおいてよく起きる問題と、それを解決しスムースな開発につなげられる考え方・SAPのソリューションとして、  デザインシンキング  SAP Build   ...


デジタルトランスフォーメーション – キーワードで辿るIntelligent Enterpriseへの道のり

デジタルトランスフォーメーション。デジタル変革。DX。今やITを活用した取り組みは全てこれらの言葉に包括されてひとり歩きしていますが、具体的にそれが何を意味するのかを明確に説明している会社は少ないように思います。
SAPは2018年から「Intelligent Enterprise」という明確な定義を打ち出し、伝統的なERPの分野に新たな先端技術を組み合わせて、仕事の在り方を変えようとしています。今回のシリーズでは、Intelligent Enterpriseを実現するための段階的ステップを最新の取り組み事例でご紹介します。
・XデータとOデータが融合したExperience Economy
・SaaS/クラウドで実現する変化への対応
・「データ駆動型」を興すには
・デジタル技術が可能にするビジネスモデル創造
・広く社会に目を向けて


サブスクリプションエコノミーを支える課金処理:インドの急成長通信会社ジオの取り組み

最近、”サブスク”という言葉がよく聞かれるようになりました。もちろん皆さんご存知の”サブスクリプション”の略称です。ちょっと堅くまとめると、「長期の契約を元にした月額などの定期課金を軸としたビジネスモデルのひとつ」でしょうか。 この最近流行のサブスクですが、実は2000年頃からビジネスモデルについて考える潮流が始まり、さまざまなビジネスがサブスク化しています。過去に当ブログシリーズでもご紹介してきました。ここで、サブスクリプションを含む課金決済処理を武器にしている企業として、インドのリライアンス・インダストリーズ(RIL)が立ち上げたジオ(Reliance Jio Infocomm)という携帯通信会社を紹介します。



フォルクスワーゲンとポルシェ:顧客中心主義とエクスペリエンスマネジメントの実践

いまや自動車産業は、100年に一度と言われている大変革期に直面し、所有から使用・利用が加速している逆風にさらされています。そんな中、2018年度に両社はそれぞれ自社の持つ世界販売台数の記録を更新しました。一般大衆向けモビリティで人気のあるフォルクスワーゲンは624万台。フォルクスワーゲングループの中で、富裕層向けスポーツカーを提供するポルシェは25万台を達成しました。両社の販売が好調な理由はどこにあるのか、それぞれ多彩な取り組みを行っている中で、今回はエクスペリエンスマネジメントに焦点を当ててご紹介します。


ビジネスモデルの変革にチャレンジするサンドビック・コロマント社

サンドビック・コロマント社が、2019年にSAPのグローバルイベントであるSAPPHIRE NOWにて「Coromant’s vision for digital machining」と題して講演をされ、同社のビジネスモデル変革に向けた取り組みを紹介されました。

今回のブログでは、講演内容をベースに、サンドビック社のビジネスモデル変革に伴い、従来に比べて何を変えるのかについて取り上げてみたいと思います。そのことがビジネスモデル変革を実践される方々の参考になればと願っています。


MLBアストロズ球団に見るデータドリブン経営に向けた日本型変革モデル

今年5月に発表されたIMD国際競争力ランキングで、日本は対象国63国中、97年以降最低となる30位となりました。
評価基準の一つであるビジネスの効率性の評価が低く、その中でも企業の意思決定の機敏性、ビッグデータの活用や分析といった項目については63位と最下位の評価でした。順位付けには日本の経営者へのアンケート調査が反映されていることから、日本企業の経営者自らが、データを活用した経営の高度化への取り組みに大きな問題を感じていることがわかります。
今回のブログでは、なぜ日本企業ではデータ活用型経営が上手くいかないのか、その処方箋は何なのか? について述べさせていただきたいと思います。
そのため?にも、まずはある海外のスポーツチームの例からスポットを当ててまいります。


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