財務・会計、人事、セールス＆マーケティング、購買・サプライチェーンなどの業務別に役立つ情報や導入事例をSAPのエキスパートがご紹介します。SAPのソリューションが業務別に関わる各種課題解決のためのサポートをいたします。

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記事総数：466

HXM(ヒューマン・エクスペリエンス・マネジメント) – 人と会社をつなぐ人材マネジメントの新しい考え方 第1回

作成者：、投稿日：2021年4月21日

昨今、人事領域では従業員のエクスペリエンス(=体験価値)が注目されていますが、人と会社をつなぐ人材マネジメントの新しい考え方であるHXM(ヒューマン・エクスペリエンス・マネジメント)という言葉をご存じでしょうか。第1回では“従業員一人ひとりの想い”としての従業員エクスペリエンスについて紹介します。

人事給与システムの短期導入を実現するテンプレート　クニエ「Q-Win」とは？

作成者：、投稿日：2021年4月7日

人事給与システムの刷新を検討する際、必要な期間やコスト、人事部門の工数が懸念されて、検討が進まなくなることがあります。そんなケースでは、今回ご紹介する「テンプレートアプローチ」が、その懸念を払拭するカギとなるかもしません。

保守運用業務のニューノーマル！ ～建設から保全まで全ての情報を一元管理～

作成者：、投稿日：2021年3月24日

石油や鉱物などの採掘産業、電気・ガスなどのエネルギー産業は、社会インフラを支える重要な産業です。こうした、かつては重厚長大とも言われた資本集約型産業の保守運用担当者は、新型コロナウイルス感染症の拡大による大きな制約を受けながらも、ニューノーマルに対応した業務の遂行を迫られています。

「ジョブ型」検討に潜む罠（第一回）～ ジョブ型人事制度の本質と導入の狙い

作成者：、投稿日：2021年3月12日

昨年来のコロナ拡大により、在宅勤務/リモートワークが一気に進むとともに、働き方も大きく変化したことを実感している方は多いと思います。
このようなVUCA環境においては、日本企業が高度成長期から積み上げてきた人事体系、いわゆるメンバーシップ型よりも、海外で主流であるジョブ型の方が向いている、いまこそジョブ型に制度変更するべきだ、という論調が強くなっているように思われます。
しかし本当に「ジョブ型」にすれば様々な人事課題は解決するのでしょうか？

日本発、世界にさらなる躍動を – SAPジャパンの中期変革プログラム「SAP Japan 2023 Beyond」が始動

作成者：、投稿日：2021年2月17日

本記事では、先日発表させていただきました、SAPジャパンの社員自らがボトムアップで作り上げた中期変革プログラム「SAP Japan 2023 Beyond」について紹介させていただきます。100名以上の社員が参画しすべての過程をオンラインで完結させた新たな試みで、SAPジャパンが自ら策定しました。この新しい取り組みに込めた私たちの想いや過程、工夫などが、企業の変革を志す多くのリーダーの参考となれば幸いです。

SAP PCFA(Product Carbon Footprint Analytics)紹介

作成者：、投稿日：2021年1月25日

地球全体での脱炭素社会に向けて、国内外で急速に新しい取り組みが進んでいます。
先進的な企業では、自社の排出量責任だけでなく、調達先の企業にもCO2排出量基準を要請するなど、バリューチェーン全体へその影響が広がっています。
本投稿では、SAPが気候変動対策として立ち上げたプログラム「CLIMAT21」のうち、第一弾として発表した ”SAP PCFA(Product Carbon Footprint Analytics）”の代表的な画面を紹介します。

サステナビリティの本質とその指針について

作成者：、投稿日：2021年1月19日

2021年が始まり、一年の新しい計画を立てている読者の方々も多いかと思います。
個人だけでなく、法人の視点でも、経営舵取りの指針を見直そうという動きが、昨年の新型コロナによる影響を受けて増えているように感じます。
本投稿では、2020年のパンデミックや政府の脱炭素宣言を受けてにわかに話題となった「サステナビリティ（持続可能性）」に対する向き合い方について取り上げてみたいと思います。

「人」の体験を中心に考える変革へのアプローチ

作成者：、投稿日：2020年11月5日

真に望まれるのは、デジタルによる変革が実際に実を結ぶことによって得られる価値です。
本ブログではこの変革を形にするための、「人」を中心にして考えるアプローチ方法についてご紹介したいと思います。

【調達・購買改革事例】アサヒグループホールディングス – SAP Aribaでグローバルな成長に資する調達・購買基盤の確立へ

作成者：、投稿日：2020年10月26日

アサヒグループホールディングス株式会社はいま、間接材調達・購買のデジタル化ソリューション「SAP Ariba」を導入し、間接材のグローバル調達・購買の改革を推進しています。その全容について、2020年に開催のSAP NOWでいただきました、アサヒグループの執行役員で調達・購買統括（ヘッド オブ プロキュアメント）である﨑田 薫氏の講演内容を基にお伝えします。

快適さと経済性をバランスした新たなカーライフスタイルの広がり

作成者：、投稿日：2020年10月19日

生活に必要なモノは、購入・所有が当たり前という認識が変わりはじめています。ブランド、デザイン、性能、諸元、価格、支払条件、アフターサービス、同乗する家族の声などをもとに比較検討を行い、購入を決定して所有してきた高額耐久消費財のクルマも例外ではありません。

銀行業界のディスラプター、Discovery Bank

作成者：、投稿日：2020年10月19日

元々、Discovery Ltd.（以下「Discovery」）は南アフリカを拠点とする金融サービスグループであり、1992年に設立され、従業員数は約13,000人。世界初となる「健康増進型」保険で世界の保険の常識を一変させた南アフリカ発の業界異端児。現在の彼らの主要な金融サービスは、医療保険と生命保険のみならず、投資、貯蓄、カード、銀行へと拡がっています。そして他社に先駆けて構築した行動変容プログラムのプラットフォームとエコシステムが最大の強みとなっています。

利用者の声をもとに、「使えるものは使う」方針で

作成者：、投稿日：2020年10月19日

今回取り上げる事例は米オーランド市です。
新型コロナウィルスへの対応のため迅速に行政サービスのオンライン化へ対応するだけでなく、これをきっかけにデジタルトランスフォーメーションを推進しました。完璧を目指さずに、あるものを使って迅速に対応しつつ、利用者の声を反映し改善していく、そのような取り組みには学べる点がいくつもあります。

新しいビジネスチャンスを発見・デザインして、貴社をインテリジェントエンタープライズへと変貌させます

作成者：、投稿日：2020年10月1日

ビジネス、業界、SAPのスキルや標準化されたアプローチを独自に組み合わせ、更に、実績のあるツール、アクセラレータ、メソドロジーを活用するSAP Advisory Services が、イノベーションライフサイクル全体にわたって、ビジネスをサポートする方法をご確認ください。

“ニューノーマル” 時代を勝ち抜くための５つの対処策

作成者：、投稿日：2020年9月18日

銀行、保険業界などの金融機関でも、ここ数年で急速にデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性を認識し、投資や新規サービスを推進されてきました。そのような中で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界中に感染拡大する事態へ突入、このパンデミックの現状は、まさに企業のデジタル・レディネスを証明する機会となってしまいました。顧客訪問は必要最小限にとどめ、インターネットなどの情報ネットワークへのアクセスを活用し、顧客のニーズマッチするようにパーソナライズされたデジタルエクスペリエンスの提供が求められます。

イベントレポート：Rebuild ! – 中堅中小×新・ワークスタイル – テレワークを実現するバックオフィスの新しい働き方 –

作成者：、投稿日：2020年9月1日

2020年7月21日、「Rebuild ! – 中堅中小×新・ワークスタイル – テレワークを実現するバックオフィスの新しい働き方 -」をテーマにしたオンラインイベントが開催されました。コロナ禍によって在宅勤務・テレワークを実施せざるを得ない状況が続く中、紙に依存したバックオフィスの業務改革はあらゆる企業にとって喫緊の課題になっています。今回のオンラインイベントでは「中堅中小企業のバックオフィス業務改革」に焦点を当てたセミナーセッションが行われました。

コロナウィルス感染拡大で浮き彫りになる決算・監査のDX実態

作成者：、投稿日：2020年8月18日

これまで働き方改革や効率化の中で緩やかに進められていたDXが、コロナウィルス感染症の到来で突如必須の変革として各企業、各個人に求められるようになりました。そんな中、DXの対応が後回しになりがちであった経理部門において、「決算が締まらない」という形で決算業務に潜む問題が顕在化しました。

SAPはバイヤーとサプライヤーのつながりを引き続き支援するために、SAP Ariba Discoveryの無償利用の期間を延長します

作成者：、投稿日：2020年7月1日

弊社ではSAP Discoveryの無償利用期間を2020年12月末まで延長します。
これにより引き続きバイヤーが調達ニーズをポスティングし、Ariba Network 上に登録されている400万のサプライヤーは誰でも、該当物品やサービスが納品可能な旨を返信し、手数料なしで取引を行っていただけます。

FULL LIFE 著者が語る – アフターコロナの社会と働き方を変容するデジタルの可能性とは

作成者：、投稿日：2020年7月1日

世界中の経済、社会、そして個人の生き方や働き方に大きな影響をコロナ禍。少しずつつ薄日が挿し始める状況になったものの、従来通りの状況に戻るのか？それとも全く違うものへと変容していくのか？予防医学研究者の石川善樹氏に現在進行する変化をどう捉え、個人や会社はどうあるべきかを同氏が提唱する「フルライフ」という考え方から考察していただきました。

異なるインスタンスの経営情報を統合し、 グローバル戦略を支える新たな管理基盤として SAP Analytics Cloudを導入

作成者：、投稿日：2020年6月26日

世界中の人びとの豊かで快適な住まいの実現のために、日々の暮らしの課題を解決する水まわり・建材製品をグローバルで幅広く開発・提供するLIXILグループの中核企業として、国内トップクラスの実績を誇る株式会社LIXIL。同社では近年、M＆Aによるグローバル化を積極的に推進し、事業会社間のシナジーを最大限に高めるためのマネジメント体制の強化にも力を注いできました。その中で海外の事業会社を含むグループ全体の経営情報を管理する統合基盤として、SAPが提供するクラウドBI・分析ソリューションであるSAP Analytics Cloudを2019年1月に導入し、より効率的で精度の高い経営管理の実現を目指しています。

リモートワーク時代におけるシン・働き方改革

作成者：、投稿日：2020年6月24日

今回突然降りかかったコロナ禍において、元々の社会課題であった「働き方改革」の位置づけが曖昧なものになっています。確かにソーシャルディスタンス・検温・衛生管理といった当初想定外の業務は増えましたが、本質的にはむしろ「働き方改革」を推し進める機会とみることも出来、本投稿では今だからこそ考え直すべき働き方改革について触れてみます。

「働き方」を再創造する − Murphy社の取り組みから学べること

作成者：、投稿日：2020年6月16日

インターネットやスマートフォンが、消費者としての私たちの日常を大きく変えてきました。私たちのビジネスの日常はどうでしょう。同じレベルのユーザーエクスペリエンスが普及しているとは言い難い状況です。Murphy社では、データ・プロセス・システムを統合し、新しいテクノロジーを活用しながら働き方の変革を進めています。私たちの「働き方」を再創造しましょう。

世界中の顧客のためのIoTを使った予知保全

作成者：、投稿日：2020年6月16日

IoTを利用した新たな予知保全のサービスの事例。SAP Innovation Awards 2020受賞。IoTだけでなく基幹業務まで含めた一貫性や、お客様の声を確実に集める先進性、デザインシンキングを有効に活用したプロジェクトの進め方など、学べる点がいくつもあります。

「自社の目的」の実現にむけて、顧客をアンバサダーに : グルンドフォス社のEM(体験管理)

作成者：、投稿日：2020年6月16日

今回ご紹介したい企業は、Grundfos 社です。統計年度によって異なることもありますが、2018年の水ポンプ市場では世界トップシェアを占めていると紹介されています。
Grundfosはデンマークを基盤とするポンプメーカーで、80社以上のグループ会社によって全世界55か国で1万9000人以上の従業員を雇用、毎年1700万台のポンプユニットを生産・出荷しています。出荷されるポンプは、機種によって100万通り以上のコンフィグレーションの可能性があります。

これからの顧客先在庫管理を考える — 医療用品を例に

作成者：、投稿日：2020年6月16日

ドイツの医療製品メーカーHARTMANN GROUP（以下HARTMANN)の取り組みは、患者の命を救う治療や介護などの直接業務にできるだけ時間を割きたい医療従事者の管理業務負担を軽減するものです。そこには医療業界だけに特化しない、あらゆる業界に存在する管理業務のデジタル化へのインサイトがあります。

米国医療機関に学ぶオペレーション改革のありかた

作成者：、投稿日：2020年6月16日

Intelligent Enterpriseが目指すのは、テクノロジーを活用してより個々が付加価値のある活動にシフト出来る環境であり、公的な医療サービスの分野でも同様です。
日本では、国民皆保険制度があるため公的保険として国が医療費を部分負担しますが、アメリカの医療システムは、基本的には個々が保険の加盟を判断する自由診療が基本的な方針となっています。（2020年6月時点）
オバマ大統領の時代に、「オバマケア」の名の下で低所得者への医療補助政策が推し進められましたが、依然として高額な医療負担はアメリカの社会問題です。

戦略的調達にさらなる革新を！

作成者：、投稿日：2020年6月12日

コカ・コーラFEMSAは継続的な企業の成長を促進させるため、各領域でデジタル化を加速し、社員がより戦略的な業務へシフトしていけるような基盤の構築を行ってきています。今回彼らは、そのデジタル化の一環として調達領域においてもデジタル化を推進することになりました。調達領域もデジタル化を実施することのみが目的ではなく、戦略的調達を加速することに注力しています。そんな彼らはどのような課題に直面していたのか、また、どのような高度化に成功してきたのかを紹介をさせていただきます。

変化の激しいユニコーン企業に学ぶ人海戦術との決別

作成者：、投稿日：2020年6月12日

日本でも耳にすることが増えてきたユニコーン企業。非上場ながらも市場評価額が10億ドルを超える企業年数10年以内の企業のことですが、特にアメリカや中国では非常に多くのユニコーン企業が活躍しています。経済産業省のデータによると2018年時点でアメリカには172社のユニコーン企業が存在する一方、日本では1社のみということで国際的に見劣りしていると記されています。ただし日本政府は2023年までにユニコーン企業を20社創出することを目標にしており、昨今の活況な日本企業のスタートアップの動きや、大企業の新規事業を出島で実施するケースが増えている状況からすると、これから急加速に成長するユニコーン企業が出てくるのではないかと期待が高まります。
本稿では、最新テクノロジーを武器にグローバル規模で急速に成長するスタートアップ企業の事例を取り上げ、そこからの学びやアフターCOVID-19での取り組み方にも触れたいと思います。

SAP Fieldglassを活用した戦略的Total Workforce Management（Phillipsヘルスケアの事例）

作成者：、投稿日：2020年5月11日

近年、企業の「寿命」はますます短縮化しています。大企業といわれるS&P500の平均寿命は1964年には33年、2016年には24年で、2027年には12年と予測されています。
1891年創業で、今年129年を迎えるヘルスケア大手Phillipsは過酷な市場を生き抜いている希少種といえます。
ここではPhillipsが市場環境変化に対応するため、どのように戦略的に人員配置しているか、外部人財管理を中心に「長寿の秘訣」をご紹介します。

経理のテレワークはできない？その理由は「紙」にある！

作成者：、投稿日：2020年5月11日

働き方改革の推進や、緊急時への対策といった様々な要請のなか、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を可能にするテレワークへのニーズが高まっています。しかし、経理の現場からは「経理のテレワークは難しい」という声が多く聞こえてきます。今回は経理のテレワークはなぜ難しいのか？及び、その解決法について考察しました。

サステイナブル調達による企業価値の向上

作成者：、投稿日：2020年5月11日

調達活動を推進する上で、取引先（購買先）の管理は重要な要素です。
一般的な取引先の管理は、取引先の財務状況や反社会的組織とのつながりがないかなど、取引先自身が事業を継続していく上で健全か否かを確認することが主になります。これは、自社の事業継続性を担保するための活動です。
しかし、大手企業ともなれば取引先が数千におよぶこともあり、取引先を管理するだけでも非常に沢山の労力がかかります。また取引先を自社だけで評価することは難しいため、外部の専門業者に委託していることも多く、自社で収集した情報と外部から収集した情報の整理も大変です。
VUCAと表される不確実・不安定な時代において、取引先の経営環境が急激に変化することも考えられ、またグローバル化により海外企業からの仕入れが増えていることも考えあわせると、取引先管理の高度化と効率化は今後ますます重要になってきます。

人事部が「今」取り組むべき“社員の心情把握”

作成者：、投稿日：2020年4月8日

大都市を抱える諸外国においては3月初旬頃から一気に外出規制となり、様々な業種の従業員が一斉に在宅勤務となりました。また、ついに日本においても緊急事態宣言がなされ、大都市圏では移動の制限を踏まえた経済活動を数週間から数か月継続することがもとめられています。

このような先行き不透明な社会情勢の中、企業は雇用を守ることが精一杯で、社員一人一人の「心配事」までには気を配れていないのが現状ではないでしょうか？

本稿では、中国・イタリア・アメリカなど外出規制が先行して出された国を含む、全世界140か国・10万人を抱えるSAP社が、どのように社員コミュニケーションをとり、一人一人の健康と「心配事」に気を配りながら事業を継続しているかについて事例としてご紹介するとともに、人事部として取るべき“社員ケア”の方法をご紹介します。

ウイルス拡大期における人事部の重点アクション

作成者：、投稿日：2020年4月8日

新型コロナウイルスの蔓延リスクが日に日に高まっている昨今、企業経営者の皆様はどのようにこの難局を乗り越えていくべきか、またどのように従業員の健康を守っていくかに頭を悩ませていらっしゃいます。

また、東京をはじめ大都市圏では緊急事態宣言の対象地域として、自宅待機・リモートワークが余儀なくされています。先々どれぐらいの期間このような状況が続くのか、世界中の誰もが手探りの中、人事部の皆様としては従業員の心理的不安も高まってきている点を忘れてはなりません。

本稿では、人事部の皆様がどのように従業員の皆様の健康・安全を保ちつつ、不安を取り除きながら業務生産性を落とさないようにガイドしていくべきかについてご紹介します。

一流のセキュリティで社外専門スキルをフレキシブルに管理するSAP Fieldglass　（Sirkorsky社の事例）

作成者：、投稿日：2020年3月23日

機密性が非常に高く、法規制も厳しいため簡単に参入できない産業―　その代表は航空宇宙産業ではないでしょうか。この産業は軍事と密接に関係しているため、他の産業より厳しいセキュリティを要求されます。 また異業種から参入困難となれば、人材は流動化しづらく、専門性が高ければ高いほど転職市場規模は小さいという特徴があります。

SAP、COVID-19 の影響によるサプライチェーンや出張における混乱に対処

作成者：、投稿日：2020年3月13日

今後 90 日間、SAP は SAP Ariba Discovery の利用を開放します。どのバイヤーも緊急の調達ニーズのポスティングを登録でき、どのサプライヤーも納入可能の旨を返信できます。ポスティングも返信も自由であり、誰でも利用できます。

エクスペリエンスの表現手法について – イノベーションの姿を可視化する方法の話

作成者：、投稿日：2020年1月29日

デザインシンキング、デザイン思考という言葉は世間にもかなり浸透してきたようで、何らかの形で接したことがあるという方も多いかと思います。
私も先日書店でデザインシンキングをテーマにしたコーナーができているのを見かけましたし、デザインシンキングのワークショップに参加したことがあったり、既に日々の仕事の一部として取り込んでいるというような方もいらっしゃるでしょう。

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