アナリティクス、ビッグデータ、クラウド、データベース&テクノロジー、アプリケーション、モバイルの製品・テクノロジーに関して、SAPのエキスパートが解説します。

最新の記事

記事総数:860

守りの経営にも貢献する次世代型ERPと機械学習 & GRCのハイブリッド利用について

財務・経理など「守り」の経営領域においても、新しいデジタルテクノロジーを活用することで、飛躍的に省人化や工数削減、時間短縮、網羅性の向上をもたらすことができる。AI・機械学習、次世代型ERP(SAP S/4HANA)およびガバナンス、リスク、コンプライアンスのソリューション(GRC)を組み合わせることによって、どのようにそれが実現できるかについて紹介します。


ホンダオーストラリア:世界初! 自動車販売会社向けクラウド型デジタルプラットフォームの短期導入

今回は、2017年度の連結売上高14兆円、二輪車販売1,123万台世界首位、四輪車販売368万台世界8位の本田技研工業を親会社に持つ、ホンダオーストラリア社を取り上げます。世界6極体制のアジア・大洋州の販売会社の一社として1969年に創業し、今年2月に創業50周年を迎えました。


Faurecia社の”たられば”ライフサイクル収益企画 – 工場も品番もまだ決まってないけど市場は待っている

Faurecia社は日本では一般にフォルシアと表記されるフランスの自動車部品メーカーです。売上高は17,525 百万€(2兆2千億円), 営業利益率 7.3% (1,274 百万€ (1,600億円))で、11万人の従業員、37か国320カ所の拠点,、35の研究開発施設を構える自動車シート・内装品のトップメーカーのひとつです。実際の事業構成は、シート43% (FAS)、内装品31% (FIS)、クリーンモビリティ(排気系とEV/FCV部品) 26% (FCM)であり、日本のOEM向け規模は大きくなく、VW、FORD、PSA向けで約半分を占めています。ここ数年の主要戦略は1)スマート・ライフ・オンボード(具体的製品ではcockpit of the future)、2)サスティナブル・モビリティ(燃料電池関連や軽量化)の二つです。CASEと直截的に言うのではなく、さりげなくそのコア技術を担うリーダー的サプライヤを目指す、と言っているようです。


デロイトに見る情報サービス産業自身のデジタルトランスフォーメーション

日本企業の成長にとってデジタルトランスフォーメーションは、もはや避けて通れません。しかし多くの日本企業のIT実務能力は決して高いものではなく、推進する牽引役としてソフトウェアやシステム開発・構築を行う情報サービス産業ベンダーが必要となっています。日本の経済全体におけるデジタル変革の流れは、この情報サービス産業にかかっているといっても過言ではありません。
そこでまず、この日本の情報サービス産業自体に目を向けてみます。


世界No.1鉄鋼メーカー アルセロール・ミッタルの取り組み 第1回:最善の顧客サービスを目指したサプライチェーン改革

今やデジタルサプライチェーンの取り組みは、業界の垣根を越えていずれのお客様にとってもホットトピックです。とかく変化が遅いと先入観を持たれがちな製鉄業界も例外ではありません。
鉄鋼業界は、米中貿易戦争により先行き不透明なものの、中国は世界最大の鉄鋼生産国であり、全世界の粗鋼生産量の半分を占め、鉄鋼消費面で見ても全世界の45%を占めています。世界の鉄鋼価格に最も影響力を持つのは中国であることは言うまでもありません。そのような状況下で、2006年のオランダのミッタル・スチールとルクセンブルクのアルセロールの経営統合以降、国際的なM&Aをくり返し世界最大の鉄鋼メーカーの地位を守り続けているのがアルセロール・ミッタルです。当ブログでは、この多国籍企業のグループ会社であるアルセロール・ミッタルブラジルの鋼板部門におけるサプライチェーン改革をご紹介します。


真に医療情報を生かす者 — マーシー・ヘルスケア・システムの躍進から学ぶ

Mercyは、カトリック系医療法人としては全米Top 5のひとつで、40を超える病院と800の外来診療施設を有し、ミズーリ州セントルイスを拠点にしています。その傘下にITを統括するMercy Technology Services(以下MTS)があります。前述の通りMercyはITを活用し継続的に様々な改革を推進していますが、これを可能にするにはMercy同様、長い伝統と実績を持つMTSの力が不可欠でした。


最新テクノロジーによる新たな金融テロリスト対策への取り組みがいよいよ米国で始動

マネーロンダリング(Money Laundering:資金洗浄)、犯罪や不当な取引で得た資金「汚いお金」を「きれいなお金」にするという行為は、現代社会においてその手口・手段も巧妙化、さらに地理的・国際的な拡大を続け、国連薬物犯罪事務所(UNODC:United Nations Office on Drugs and Crime)によれば、毎年8000億ドルから2兆2000億ドル(世界のGDPの2〜5%)相当が資金洗浄されていると公表されています。またBasel AML Index(Anti-Money Laundering)129カ国を対象としたランキングにおいては、マネーロンダリング活動に対し有効的な対抗措置などの大きな進展はなく、42%の国が2017年から2018年にかけてそのリスク・スコアを悪化させ、37%の国が2012年よりも悪いリスク・スコアを持っていると公表しています。


ビル・建物の可能性を最大化するシーメンス ビルテクノロジー事業

今後の都市化の進行やエネルギー問題などを考えると、”ビル・建物の性能を向上させる”ことは非常に重要になっていきます。エネルギー問題に関しては、ビル・建物は所有するオーナーの意向に委ねられているため、工場や交通手段などと比べると企業側の自主努力による消費抑制が効きにくいとも言えます。また、多くのビル・建物オーナーは建物が消費するエネルギー量を認識していないため、ほとんどのビル・建物では必要以上に多くのエネルギーを消費しているとも言えるのです。

この問題を大きなビジネスチャンスとして捉えたのが、巨大コングロマリット企業でもあるシーメンスのビルテクノロジー事業(2018年にスマートインフラストラクチャーに統合)です。


照明でお客様のビジネスに貢献するシグニファイ

日々の生活で意識せず存在する照明。電気の歴史とともに照明は人類の生活をより快適なものにしてきました。今回のブログではこの照明(ライト)にスポットライトを当て、製造業における変革について考察します。


ノーザンガスネットワークスのリアルタイム経営

ノーザンガスネットワークスはイギリス北部を中心に670万のお客様にガスを供給しています。
2年間でSAP S/4HANA、SAP SuccessFactors、SAP Concur、SAP Analytics Cloud、SAP Digital Boardroomなどを導入し大きなデジタル変革を遂げています。経営状況がリアルタイムに可視化されたことで、事業計画を2年前倒しで策定し次の事業目標へ着手することが可能になりました。


プレミアフーズ グローバル企業のタレント管理 ~ 英国トップの食品会社が「人材を育てる栄養」とは 

プレミアフーズ社(Premier Foods plc 公開有限会社)は、9 つの製造拠点で毎日 600 万を超えるさまざまな製品を生産しています。そのブランドの多くは英国の生活の一部として 100 年以上親しまれてきました。現在では、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ、米国など国外でも多くのファンを獲得しています。
プレミアフーズ は、顧客に食品を届けるために必要な人材の獲得、育成、維持を目的に、従来のオンプレミス人事システムや拠点ごとに異なっていた人材関連プロセスを、統合されたクラウドベースのソリューションに置き換えました。その即応性の高いシステムとレポート生成機能により、仕事への内外の応募者、人事部門担当者、従業員のエクスペリエンスが改善されました。


ファストファッションの終焉:ミスガイデッド どのようにファッショントレンドを味方につけているのか?

2009年イギリスのオンラインでスタートしたファストファッション ミスガイデッド。
ミレニアル世代を中心に多くのフォロワーを持ち、ソーシャルメディアやポップスターとのタイアップでトレンドの先端を走っています。
毎月リリースされる2,000以上ものスタイルのミレニアルのトレンドをいち早く正確に把握し急成長し、2016年、フィジカルストアの立ち上げや海外、新たなチャネルへの拡大のため、たった5か月という短期間で基幹システムを強化しました。特に、ミレニアルとのデジタルエンゲージメントを強化し、変化の激しいファッショントレンドに迅速に対応するためにサプライチェーン全体をデジタル化することに成功しています。


デジタルファースト―「利用者中心の行政サービス」に向けたブロックチェーン技術によるデータの真正性確保

日常生活で我々が行政と接するのは「窓口サービス」の場合が多いかと思います。これは典型的な分散処理であり、また官民双方にとって煩雑業務であり、ややもすると「お役所仕事」と揶揄されがちなものです。
我が国においては、日本では2001年の「e-Japan戦略」で「2003年までに、国が提供する実質的にすべての行政手続をインターネット経由で可能とする。」と定めたところを端緒として行政手続きのオンライン化、効率化に向けた取り組みは進められており、現在は、国においては入札・契約、登記、輸出入・港湾、国税、社会保険・労働保険、自動車登録、無線局免許、統計調査などが、自治体では情報公開、育児支援サービス申込、検診サービス申込、畜犬管理、住民票交付等などでオンライン申請ができるようになってきています。
しかしながら、まだまだ行政手続きの煩雑さ、特に添付書類に代表される紙を基本とした処理による非効率さは住民にとって大きな負担となっているのではないでしょうか?
このような課題に対応するために、政府ではデジタルガバメント実行計画(2018/1/16)を立案し、行政サービスの100%デジタル化にむけた次に示す3原則に沿って、一括整備法案の策定を含め政府一体となった取り組みを推進することで、「利用者中心の行政サービス」の実現を進めています。








クラウドERPへの移行のポイント – 運用体制を整えて移行によるデメリットも理解する

情報を一元化し、迅速な経営判断をくだせるよう、多くの企業でERPが導入されています。近年ではその利用環境に変化が起こり、ERPをクラウドに移行する企業が増えています。クラウド化には様々なメリットがあり、導入により多くのこ ...


クラウドERPの特長を活かした3カ月サイクルの機能アップデート―ビジネスに最適化されたSAP S/4HANA Cloud

クラウドERPの価値をお伝えすべく、2018年10月10日に開催されたSAP×Deloitte共催セミナー「導入企業に学ぶ、グローバル展開とクラウドERPの親和性」。このブログでは、SAPジャパン株式会社 SAP S/4HANA Cloud事業本部 植木貴三のセッション「Cloud journey with SAP S/4HANA Cloud ~ERPクラウド化のメリットを最大限享受する~」をレポートします。


クラウドERP導入プロジェクト事例 – 日立ハイテクノロジーズ – 追加開発が積み上がったERPのクラウド化

クラウドは企業ITにとって欠かせないインフラとなった。最近では基幹システムのクラウド化を検討する企業も増えている。実際、ERPベンダーの売り上げもIaaS/SaaSビジネスが右肩上がりで上昇しているという。2020年度には、オンプレミスとクラウドの比率が逆転するという予測もある。しかし、IaaSならまだしも、SaaSとしてERPを利用するとなると、そう簡単な話ではないという声も多い。背景にあるのが、日本企業ならではのカスタマイズ、アドオン開発だ。


クラウドERPへの移行における課題 – SAP S/4HANA Cloudを選択する理由(2)

SAP ERPは1992年に前身となる「SAP R/3」が発表されてからというもの、20年以上ERPの業界を牽引してきました。今もなお多くのユーザー企業に支持され、日本では現在すでに2000社以上がSAP ERPを導入していると言われています。企業向け基幹システムとして長期にわたって高い信頼と実績をもつSAP ERPですが、その企業における存在感ゆえに大きな課題にも直面しています。今回はその課題に対する解決策でもある、最新のクラウドERPであるSAP S/4HANA Cloudの有効性と選ぶべき理由について、わかりやすくお伝えします。


デジタルトランスフォーメーション待ったなし! — 躍進する新興国、貫禄を見せる先進国、我々は?

「リバースイノベーション」という言葉をご存知でしょうか?米ダートマス大学タック・スクール・オブ・ビジネスの世界的戦略論の権威、ビジャイ・ゴビンダラジャン教授が2009年ごろに提唱したイノベーションの一形態です。イノベーシ ...


SAPアプリケーションの機械学習による自動化と予測

今回は、SAPアプリケーションの機械学習による自動化と予測に関してご紹介します。 SAPは、企業のデジタル戦略を支える最新プラットフォームとして「インテリジェントエンタープライズ」を提供しています。 この「インテリジェン ...



製造業におけるサプライヤー価格交渉の再創造

今回のブログでは製造業の調達・購買部門にスポットライトを当て、サプライヤーとの契約交渉、コストダウン交渉など調達・購買部門の中でも付加価値の高い業務を最新テクノロジーを活用して再創造してみようと思います。 このテーマを取 ...


eコマースサイトのショッピングエクスペリエンスを旅行予約でも実現 ー ドイツTUIの挑戦

皆さんは旅行の予約をどのようにされていますか? 業務上の出張であれば、提携先の旅行会社にメールなどで連絡して予約手続きを進めたり、SAP Concurをお使いの場合は、自分自身でフライトやホテルを検索し予約される方も多い ...


世界有数のグローバル総合金融サービス会社であるJPモルガン・チェースが挑み続けるバックオフィス業務改革、そしてデジタルシフトへの歩み

大手グローバル金融機関が抱える経営課題は日々増しています。金融危機以降に何度となく強化される金融規制への対応。そして、その度に収益力、収益性の維持・強化が求め続けられています。その為に過去より、ビジネスモデルの再構築、選 ...


オデロ:陳腐化したオランダ生まれのERP撤去と自動車業界デファクトなデジタルプラットフォームの短期導入

今回は、ドイツで創業したLEDテールライトのリーディングカンパニーであるオデロ社を取り上げます。90年代後半に基幹業務システムとしてオランダ製Baan ERPを採用し、リーマンショックで業績低迷する中、トルコ企業に買収さ ...



イントリゴ — 自社のシステムインテグレーションノウハウで変革を実現

SAPを支えるパートナー業態のひとつに、システムインテグレーションビジネスがあります。ITシステムを必要とするお客様にSAPと一緒に向き合い、お客様の事業の課題を整理して、ITの課題に落とし込み、SAPソリューションを用いたシステムインテグレーションを通じてお客様の変革を支援しています。今回は、このようなシステムインテグレーター様ご自身のデジタルトランフォーメーションの事例をお伝えします。


調達の効率化・透明性向上ーーーカリフォルニア州サンタクララ郡の取り組み

公共調達は、調達一般が目指す姿である「透明性確保」、「必要な品質を安価に」に加えて、「公平性/談合防止」、「競争性の確保」、「産業保護等の配慮」を目指すという特徴があります。また、先進国ではかつてほどの経済成長が見込めず ...




ビジネス成長を加速させる「トゥルーベル」のIT戦略

多くの商社・卸企業は市場での競争優位を得るために事業を多角化しています。これは、企業の成長・進化に合わせて全社オペレーションの根幹を支えるIT基盤もスケールできないと、全体効率を維持し続けるのが難しいとも言えます。新たな市場への展開やその市場毎に新たな付加価値を提供すれば、さらにその煩雑性は増えます。つまり、ビジネスの成長に伴って IT基盤の”複雑性の増加”や”柔軟性が欠ける”状態が生み出されやすい業界と言えるかも知れません。同じ様な状況を持つ「Truebell Marketing and Trading LLC(以下、トゥルーベル )」が、SAP S /4HANA® Cloudで実現させたストーリーが今回ご紹介する内容です。


納税者目線の健全な「税金滞納」防止ーーー豪クイーンズランド州のマシンラーニングを利用した取り組み

電子政府が2001年にe-Japan構想として我が国の重点政策課題になって以来、様々な形で行政サービスのデジタル化・ワンストップ化は推進されています。近年は「デジタル・ガバメント推進方針」(平成29年5月30日)、「デジ ...



SAP S/4HANAおよびSAP IBPの需要主導型補充(DDMRP: Demand Driven MRP):納期対応とサプライチェーン全体の在庫最適化を実現

グローバル化や多様性の高まりによって、需要の変動性と予測の困難度、供給サプライチェーンの複雑性が一段と増加しています。この問題への対応策の一つに需要主導型補充、DDMRP(Demand Driven MRP)という手法があります。SAP S/4HANA およびSAP Integrated Business Planningの供給ネットワーク全体で実需変動に基づいて在庫(バッファ)数量と配置を動的に最適化し、顧客サービスレベルを高める「需要主導型補充/DDMRP」についてご紹介します。


SAP S/4HANA Cloud 1805の新機能と特徴をご紹介(2)

次世代クラウドERPのSAP S/4 HANA Cloud 1805ではインテリジェントクラウドERPとしての立場をさらに明確にするために、企業にとって有益なさまざまなデジタルイノベーションを提供します。今回のリリースでは320ものスコープアイテムに110ものスコープアイテムの強化、そして、39もの新しいスコープアイテムを導入しています。その中には、機械学習の革新やデジタルアシスタンスSAP CoPilotを利用した音声認識機能の活用、さまざまなアプリケーションとの連携など、よりインテリジェントなシステムが増えています。


読み込み中
1 / 22123...1020...