アナリティクス、ビッグデータ、クラウド、データベース&テクノロジー、アプリケーション、モバイルの製品・テクノロジーに関して、SAPのエキスパートが解説します。

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サステナビリティの本質とその指針について

2021年が始まり、一年の新しい計画を立てている読者の方々も多いかと思います。
個人だけでなく、法人の視点でも、経営舵取りの指針を見直そうという動きが、昨年の新型コロナによる影響を受けて増えているように感じます。
本投稿では、2020年のパンデミックや政府の脱炭素宣言を受けてにわかに話題となった「サステナビリティ(持続可能性)」に対する向き合い方について取り上げてみたいと思います。


調達・購買改革:日東電工様の導入事例 – SAP Aribaでグローバルな間接材調達・購買業務を変革

高機能材料メーカーの日東電工株式会社(以下、Nitto )では、SAP Aribaのソリューションを活用し、間接材調達・購買業務の改革を世界規模で推進しています。本稿では、その取り組みを、改革を主導する調達本部の業務管理部長、上原佳子氏によるSAP NOWでのご講演Webを基にご紹介します。



ドイツのモノづくりテクノロジー企業3社がIndustry 4.0のいまとこれからを語る

2020年9月にSAPが開催した「モノづくりバリューチェーン・リーダーズサミット」からハイライトを紹介します。本サミットにはシーメンス株式会社 代表取締役社長 藤田研一氏(現在は代表取締役会長)、ベッコフオートメーション株式会社 代表取締役社長 川野俊充氏が参加して、ドイツを代表するモノづくりテクノロジー企業の3社から、新型コロナで重要性が高まる Industry 4.0 の最新情報を紹介することを目的に開催されました。


SAP HR Connect Autumn 2020 DAY1|ニューノーマル時代の人事・人材育成の取り組み

2020年10月26日~30日の5日間、オンラインで開催された「SAP HR Connect Autumn 2020」。
本稿ではDAY1(10月26日)に行われた日本電信電話株式会社 総務部門 人事・人材開発担当 担当部長 小田 晃弘 氏による「ニューノーマル時代の人事・人材育成の取り組み」をご紹介します。


SDGsの実現に向けた国・企業の動向

ターゲット時期まで10年を切ったSDGsについて、全体で推進する国連が発信している情報及びそれに関するSAPの活動、また日本企業の取り組み状況についてご紹介します。


プロセスマイニングとは何か?

「プロセスマイニング」という言葉をご存じでしょうか。これは業務改善手法のひとつであり、欧州で2010年代に入りその考え方が広まり始め、近年グローバル企業での積極的な活用事例が公表されています。残念ながら、日本では海外の先進動向に敏感なコンサルティング会社等一部の先を除いて、多くの企業で「プロセスマイニング」についてはまだあまり認知されていないのが現状です。しかし、日本国内でも本年6月に一般社団法人プロセスマイニング協会が設立され、プロセスマイニング関連事例を取り扱った書籍も発行される等、注目度が増しています。


ESG活動を価値に変えるABeam Digital ESGサービス

SAPパートナーのABeam Consulting 今野様から、Digital ESGサービスを事例交えて紹介してもらいました。「非財務資本(ESG)のもつ見えない価値を顕在化し、企業価値との関係性を明らかにする」サービスです。


触ってみよう!SAP Analytics Cloud の Smart Predictで分類予測

SAP Analytics CloudはSAPが提供するクラウドベースのアナリティクスソリューションです。BI(可視化)、Planning(予算計画管理)、Predictive(予測・機械学習)の機能を一つのプラットフォーム上で提供しています。これら機能を相互にシームレスに連携しながら活用することで、製品としての価値を最大限発揮することができます。


SAP Analytics Cloud の Augmented Analytics 概要

近年、AIや機械学習でデータ活用をサポートする「Augmented Analytics(拡張分析)」への関心が高まっています。Augmented Analytics(拡張分析)は、データ準備やデータの探索、原因分析、予測などを、機械学習や自然言語処理(NLP)などの技術によって自動化するものです。


触ってみよう!SAP Analytics Cloud for planning―第3回:着地見込み計画

SAP Analytics CloudはSAPが提供するクラウドベースのアナリティクスソリューションです。「BI(可視化) 」、「Planning(予算計画管理) 」、「Predictive(予測・機械学習) 」の機能を一つのプラットフォーム上で提供しています。本ブログは、商品の販売計画の着地見込みを例にPlanning(予算計画管理)機能を体験するハンズオンとなっています。ブログは3回構成になっており、第1回:アカウント登録及び計画モデル作成、第2回:計画入力画面の作成、第3回:着地見込み計画をご紹介します。


SAP Analytics Cloud の Smart Predict 概要

SAP Analytics Cloudの予測分析機能の中心である、Smart Predictをご紹介します。Smart Predictは、ビジネスユーザーでも簡単に予測モデルを作成できる機能になります。


触ってみよう!SAP Analytics Cloud for planning―第2回:計画入力画面の作成

SAP Analytics CloudはSAPが提供するクラウドベースのアナリティクスソリューションです。「BI(可視化) 」、「Planning(予算計画管理) 」、「Predictive(予測・機械学習) 」の機能を一つのプラットフォーム上で提供しています。本ブログは、商品の販売計画の着地見込みを例にPlanning(予算計画管理)機能を体験するハンズオンとなっています。ブログは3回構成になっており、第1回:アカウント登録及び計画モデル作成、第2回:計画入力画面の作成、第3回:着地見込み計画をご紹介します。



最新版リリース! SAP BusinessObjects BI4.3のご紹介

SAPはSAP BusinessObjects BIをエンタープライズレポーティングのコアソリューションと位置づけ、お客様に新たなイノベーションを提供していきます。今回は2020年6月に正式リリースしましたSAP BusinessObjects BI4.3の新機能や、前バージョンとの違いを中心にご紹介いたします。


【調達・購買改革事例】アサヒグループホールディングス – SAP Aribaでグローバルな成長に資する調達・購買基盤の確立へ

アサヒグループホールディングス株式会社はいま、間接材調達・購買のデジタル化ソリューション「SAP Ariba」を導入し、間接材のグローバル調達・購買の改革を推進しています。その全容について、2020年に開催のSAP NOWでいただきました、アサヒグループの執行役員で調達・購買統括(ヘッド オブ プロキュアメント)である﨑田 薫氏の講演内容を基にお伝えします。


キーワードは回復力、収益性、サステナビリティー ~ 2020年 各業界DX取り組み最新状況

SAPジャパンの業界スペシャリストが選んだ最新のDX取り組みのご紹介です。具体的には、SAP Innovation Awards 受賞者発表後の半年間に公開された、各業界の未来を見据えた取り組みです。
ご紹介は、今年6月のSAPPHIRE NOW Reimaginedで、SAP CEO Christian Kleinの基調講演で明らかにした3つのキーワードをResilience(回復力)、Profitability(収益性)、Sustainability(サステナビリティー)に沿っています。


気候変動への対策 − SAPソリューションが貢献できること

気候変動への対策が喫緊の差し迫った課題であることにもはや異論はないでしょう。SAPソリューションは、それらの課題解決に向けて、どのような貢献ができるのでしょう。SAP Product Carbon Footprint Analyticsのデモを中心に、CO2排出量の削減に向けて、“Green Line”の重要性と求められる新しいマインドセットについて深掘りします。


Vodafone:SAP S/4HANAをてこにしたインテリジェントエンタープライズの実現

ヨーロッパを中心にグローバルで携帯電話事業を展開するVodafone(本社:英国)はSAP製品を活用した長期にわたる事業変革を進めており、今回SAP ECC6.0からSAP S/4HANAへのアップグレードによる次世代の経営基盤構築を実現しました。このマイグレーションは、SAPの全顧客の事例のうち5本の指に入る最大級のSAP S/4HANA導入でしたが、プロジェクト総工期18ヶ月という迅速な導入の成功事例ともなりました。


Vodafone:長期にわたるデジタル変革

Vodafoneは、2020年現在、世界で3億加入以上のモバイルユーザと5000万のブロードバンド/ケーブルテレビサービスを提供し、収益は450億€、10万人の従業員を抱える、世界最大級のモバイル通信企業グループです。22カ国で自社ネットワーク設備を持ち、それを含めた48カ国でサービスを提供し、ローミングを含めたサービスを100カ国以上で利用できます。


備えていた企業が成し得た、危機のときにこそ患者の命を守れるしくみ

本コンテンツのZuellig Pharmaの取り組みは、医療機関を顧客とする医療用品流通事業者による患者の命を守ることを目的にしていることから、どうしても医療分野だけに目が向きがちですが、一方で、命に関わるということでどなたにも身近に感じていただけるのではと考えました。特に日本の多くの製造業、流通業ビジネス遂行のためのDXのヒントとしてお読みいただくことを願い、ご紹介することにしました。


KION Groupの長期ビジネス戦略に沿ったデジタル変革

ドイツKION Groupの長期事業戦略と、それに沿ったIT変革について3点紹介します。
インダストリー4.0に必要なイントラロジスティクス4.0実現にむけて
MES (製造実行システム) の一元化
PLM (製品ライフサイクル管理) の一元化


快適さと経済性をバランスした新たなカーライフスタイルの広がり

生活に必要なモノは、購入・所有が当たり前という認識が変わりはじめています。ブランド、デザイン、性能、諸元、価格、支払条件、アフターサービス、同乗する家族の声などをもとに比較検討を行い、購入を決定して所有してきた高額耐久消費財のクルマも例外ではありません。


ベルックス(VELUX)社が選ばれ続ける理由

コロナ渦での企業の取り組み記事が多くなったころ、何げなく目に止まったのが、建設資材メーカーのベルックス(VELUX)社でした。と言うのも、今まで建設業のデジタルトランスフォーメション例をいくつか取り上げてきましたが、彼らのデジタルツイン構想の実現には、同時にそのバリューチェーン上の企業のデジタル成熟度も推進する必要があることに気付かされました。そのため、建設資材サプライヤー(選ばれる側)である彼らの取り組みを通じて、協働できるパートナーのキーワードを探してみようと思います。


銀行業界のディスラプター、Discovery Bank

元々、Discovery Ltd.(以下「Discovery」)は南アフリカを拠点とする金融サービスグループであり、1992年に設立され、従業員数は約13,000人。世界初となる「健康増進型」保険で世界の保険の常識を一変させた南アフリカ発の業界異端児。現在の彼らの主要な金融サービスは、医療保険と生命保険のみならず、投資、貯蓄、カード、銀行へと拡がっています。そして他社に先駆けて構築した行動変容プログラムのプラットフォームとエコシステムが最大の強みとなっています。


マージンを最大化し続けるロイヒルのインテリジェント・サプライチェーン・フォー・アセット

ピンク色に覆われた大地を ピンク色の重機が縦横に走り回る。ロイヒルは西オーストラリア州のピルバラ地域で行われる鉄鉱石採掘プロジェクトだ。日本の総合商社である丸紅も15%を出資するこのプロジェクトは、ハンコック・プロスペクティング社のジーナ・ラインハート会長が描いた構想を具体化して始まった。年間6,000万トンを採掘し、ポートヘッドランドに積出港を1つ、積載船2隻とシップローダーを1基保有し、輸送用鉄道は344kmにおよぶ。


利用者の声をもとに、「使えるものは使う」方針で

今回取り上げる事例は米オーランド市です。
新型コロナウィルスへの対応のため迅速に行政サービスのオンライン化へ対応するだけでなく、これをきっかけにデジタルトランスフォーメーションを推進しました。完璧を目指さずに、あるものを使って迅速に対応しつつ、利用者の声を反映し改善していく、そのような取り組みには学べる点がいくつもあります。


世界が求める環境改善への想いが躍進の原動力

ユニコーン企業の定義は「非上場ながらも市場評価額が10億ドルを超える企業年数10年以内の企業」であり、当然ながらビジネスがグローバルスケールで急成長しているのが特徴ですが、そのスピード感を生み出した理由を探ってみると、興味深いことが詰まっていると実感します。そこで、今回もユニコーン企業からニューノーマルな時代を生き抜くヒントを探してみました。その企業とはリチウムイオン電池の世界トップカンパニーCATL社です。


ハイドロ・タスマニア: リモートワーク環境下での SAP S/4HANA プロジェクトの実施と稼働

ハイドロ・タスマニアが今年6月にSAP ERP から SAP S/4HANA 及び SAP Fiori への移行プロジェクトを完了したニュースをお届けします。従来の計画でも10ヶ月というタイトなスケジュールの中、移行プロジェクトは進んで行きましたが、3月からはパンデミックの影響を受け、全てのプロジェクト活動はリモートで行なわれることになりました。 本番稼働までの最後の 3 ヶ月間には最終テストや本番稼働に向けた様々な準備がありましたが、リモートの環境下でも計画通りに稼働することができました。


ビジネス × IT教育を通じた高校生のキャリア形成支援

日本でも2020年度から小学校でのプログラミング教育が必修化されるなど、ICT教育の重要性はますます高まってきています。一方で、高等学校の履修科目である「情報」では、インターネット利用マナーなどの情報社会のルールやPCの基本操作・プレゼンテーションなどを学ばせるものの、社会で必要となるテクノロジーやビジネスの基礎などにはほとんど触れない学校が多数であるのが現状です。
本ブログでは、社会人の卵である「高校生」に対し、ビジネスとテクノロジーの分野に入るための学びの機会をSAPがどのように提供しているか、それにより高校生のキャリア形成にどのような効果が生み出されているか、国内外の事例をご紹介します。


データ領域でSAPを使いこなすためのSAP Data Management and Landscape Transformationサービスのご紹介

これまでの過去十数年を振り返っても、企業を取り巻く環境の変化、それに伴う基幹システムへの変更要求は数多くあったのではないでしょうか。グローバル化や企業内組織統廃合、内部統制強化に加えて国際会計基準適用。最近では国内企業に ...


Consulting Service – 製品ベンダーのエキスパートによるプロジェクト支援

本稿は、SAPコンサルティングサービスとは何か。どのような支援体制を提供しているのか。また、SAP Activate Methodologyとは何か、という疑問にお答えしながら、SAPコンサルティングサービスだからこそ提供できる価値について、お伝えしていく内容となります。




SAP ASE and SAP IQ (旧Sybase ASE/Sybase IQ) : The Next Generation

SybaseのデータベースであるSAP ASEおよびSAP IQ (旧Sybase/Sybase IQ) の将来に関して、お客様やパートナー様からのお問い合わせが多いため、SAP News Centerに2019年11月27日に掲載されたブログ形式のコミットメントに関するアナウンスの日本語抄訳を以下に掲載いたします。


“ニューノーマル” 時代を勝ち抜くための5つの対処策

銀行、保険業界などの金融機関でも、ここ数年で急速にデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性を認識し、投資や新規サービスを推進されてきました。そのような中で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界中に感染拡大する事態へ突入、このパンデミックの現状は、まさに企業のデジタル・レディネスを証明する機会となってしまいました。顧客訪問は必要最小限にとどめ、インターネットなどの情報ネットワークへのアクセスを活用し、顧客のニーズマッチするようにパーソナライズされたデジタルエクスペリエンスの提供が求められます。


非財務情報を組み入れた企業価値向上の実践

今回は、国内外で注目が集まっているサステナビリティ経営で論点となる「非財務情報をいかに企業価値に取り込むか」について、気候変動(地球温暖化)のトピックを引き合いに、SAPの事例も交えてご紹介します。


SAP Data Intelligenceで実現するエンタープライズAI

SAP Data Intelligenceは、SAPのBusiness Technology Platformにおいてデータ管理及びインテリジェントテクノロジーを提供する比較的新しいソリューションです。
こちらのブログでは、名前を初めて聞いた方や、聞いたことはあるけれどさらに詳しく知りたいという方向けに、5分程度で概要をご理解いただけるよう情報をまとめました。


イベントレポート:Rebuild ! – 中堅中小×新・ワークスタイル – テレワークを実現するバックオフィスの新しい働き方 –

2020年7月21日、「Rebuild ! – 中堅中小×新・ワークスタイル – テレワークを実現するバックオフィスの新しい働き方 -」をテーマにしたオンラインイベントが開催されました。コロナ禍によって在宅勤務・テレワークを実施せざるを得ない状況が続く中、紙に依存したバックオフィスの業務改革はあらゆる企業にとって喫緊の課題になっています。今回のオンラインイベントでは「中堅中小企業のバックオフィス業務改革」に焦点を当てたセミナーセッションが行われました。


コロナウィルス感染拡大で浮き彫りになる決算・監査のDX実態

これまで働き方改革や効率化の中で緩やかに進められていたDXが、コロナウィルス感染症の到来で突如必須の変革として各企業、各個人に求められるようになりました。そんな中、DXの対応が後回しになりがちであった経理部門において、「決算が締まらない」という形で決算業務に潜む問題が顕在化しました。


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