クラウドを活用しビジネスを加速する方法を、さまざまな導入事例や業務・業種別のソリューションからSAPのエキスパートが紐解いていきます。

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記事総数:352

沖縄県のDX、観光スマートアイランドへ

去る5月18日から6月2日まで、沖縄における5月・6月の観光需要閑散期の観光ムーブメント創出を目的とした新たな観光キャンペーン「Okinawa E-Motion(オキナワ イーモーション)」が開催されました。5月18日、19日のオープニングイベント「マジックビーチ」に始まり、きゃりーぱみゅぱみゅ主催の「KPP CAMP」、ハシゴフードイベント「バルウォーク那覇」と続き、そして6月1日、6月2日の野外音楽フェス「ASOBEACH!!!」&人気フードフェス「OKINAWA FOOD FLEA」では約15,000人が参加するなど、大盛況に終わりました。
この『Okinawa E-Motion』ではデジタルによるイベント賑わい創出及びイベント来場の可視化を目的に、JTB沖縄・OPTAGE・SAPジャパンが構築したSAP Leonardoをベースにしたプラットフォームが活用されました。


デジタルトランスフォーメーション — 2019 SAPPHIRE NOW で見えたこれからの世界

今回のブログは今年の SAPPHIRE NOW の基調講演および SAP Innovation Awards 受賞の取り組みにみる最新デジタルトランスフォーメーション動向から今後の世界が向かう方向を推察し、さらに日本のリアルな状況を踏まえ、今後の世界が向かう方向の中での我々のなすべきことについて考察していきます。


アクセンチュアが示したSAP Ariba を活用した購買改革の可能性

アクセンチュアは今年、SAP Innovation Award を受賞しました。これは、SAPのお客様の中でSAPソリューションを活用して顕著に Innovative な活動をされた企業又は組織に授与されるものです。今回受賞の内容は“Intelligent Procurement”。“高度で洗練された購買”と言えばいいのでしょうか。アクセンチュアの調達・購買最高責任者(CPO)がアクセンチュアが今後予定しているイノベーションについて語っています。


米国通信大手ベライゾンのデジタルトランスフォーメーションの推進力とは

ベライゾン・コミュニケーションズ(以下、Verizon)は、世界100カ国以上で事業を行い、売上Verizon_Communications_Logo_20151300億ドル、利益155億ドル(金額にしてNTTグループの約2倍)をたたき出し、Forbes Global 2000でも20位(Apple, Google, Microsoft などに続くグループ)に指名される超優良企業です。米国のIT企業といえば、すでに事業のデジタル化を済ませ、強いガバナンスで協力に事業を牽引し、昨今言われるデジタルトランスフォーメーションなど無用と思われるかもしれません。しかし、この大企業がさらなる成長を目指して大きな変革を開始しました。その取り組みについてご紹介します。


シェルと石油・ガス業界が目指すビジネスプロセスの「業界標準」

ビジネスプロセスの「標準化」がついにここまで進みつつあるのか、ということについて、SAPと石油業界スーパーメジャーのひとつであるシェルの取り組みが2019年のSAPPHIRE NOWで共有されました。石油・ガス業界が目指すビジネスプロセスの「業界標準」ついて、方向性を探ります。


イノベーションのためのリノベーション(ヴァンシ・エネルギー社)

We want to harness digitization to run our business without limits and to be “future ready.”

これは、フランスの総合建設会社で有名な「ヴァンシ(VINCI)グループ」でエネルギーインフラ事業を担う「ヴァンシ・エネルギー社:VINCI Energies」のCIOのコメントです。

同社は、2013年にグループ統一のERPを立ち上げた4年後に、SAP S/4HANAへの準備に着手しています。


ジェットブルー航空: XデータとOデータの統合によるエクスペリエンス革命

Why Experience Matters? なぜ エクスペリエンスが重要なのか
IT業界のみならずビジネスの現場においても、その重要性が活発に議論され始めてきたのが、ここ
10年ぐらいのことでしょうか。
最初サムネイルXdata Odata”カスタマー”エクスペリエンスや”ユーザー”エクスペリエンスというキーワードで、商品やサービス自体の金銭的価値ではなく、それらの購入や利用過程とその体験を通じて、消費者に対しポジティブな感覚的価値・体験をいかに提供できるかが、競合との差別化施策として意識されるようになりました。


SAP Fiori どう始まり、どこへ向かっているか?

SAP Fiori。まだまだ浸透はこれからなものの、私達SAP社内では、SAP Fioriは当たり前のUXになってきています。1人のエンドユーザーとしてSAP社内でSAP Fioriを使い、その威力を日増しに感じる事が多くなっています。以前は仕事上必要な社内情報を、複数の情報ソースから手当たり次第に取って時間を消費していたのが、今ではSAP Fiori画面に1つにまとまりつつあり、意思決定のために多くの示唆を与えてくれるようになっています。



新しい自分を発見!?タニモク(他人に目標をたててもらう)をやってみた!

間接部門で働くみなさん、毎年の目標設定に悩みませんか?かく言う私も目標設定が難しい職種に就いています。数値化しにくい。数値化できないことはないけれど、それが目標だと仕事にときめかない。現実的に出来ることばかりにフォーカスしてしまう。要は目標設定にマンネリを感じてしまうわけです。


これからのあるべき間接業務とは? ―デジタルトランスフォーメーションがもたらす間接費管理の高度化―

企業の現場では、今も請求書や経費精算など紙での処理を前提とした非効率な仕事が蔓延しています。「今こそ間接業務の省力化を進め、企業成長の根源であるコア業務に注力するべき」として、間接業務のデジタルトランスフォーメーション実現のポイントについてご紹介します。



デジタルトランスフォーメーションを梃にしたファイナンス組織のあり姿

事業環境がダイナミックに変化し続ける中、自社が勝ち残り続けるためにファイナンス組織は何をすべきなのでしょうか。デジタルテクノロジーを活用したファイナンス組織の姿や、機械学習を利用した将来予測型経営管理に向けた具体的な取り組みなどについて、事例を交えて紹介します。


ホンダオーストラリア:世界初! 自動車販売会社向けクラウド型デジタルプラットフォームの短期導入

今回は、2017年度の連結売上高14兆円、二輪車販売1,123万台世界首位、四輪車販売368万台世界8位の本田技研工業を親会社に持つ、ホンダオーストラリア社を取り上げます。世界6極体制のアジア・大洋州の販売会社の一社として1969年に創業し、今年2月に創業50周年を迎えました。


ビル・建物の可能性を最大化するシーメンス ビルテクノロジー事業

今後の都市化の進行やエネルギー問題などを考えると、”ビル・建物の性能を向上させる”ことは非常に重要になっていきます。エネルギー問題に関しては、ビル・建物は所有するオーナーの意向に委ねられているため、工場や交通手段などと比べると企業側の自主努力による消費抑制が効きにくいとも言えます。また、多くのビル・建物オーナーは建物が消費するエネルギー量を認識していないため、ほとんどのビル・建物では必要以上に多くのエネルギーを消費しているとも言えるのです。

この問題を大きなビジネスチャンスとして捉えたのが、巨大コングロマリット企業でもあるシーメンスのビルテクノロジー事業(2018年にスマートインフラストラクチャーに統合)です。


プレミアフーズ グローバル企業のタレント管理 ~ 英国トップの食品会社が「人材を育てる栄養」とは 

プレミアフーズ社(Premier Foods plc 公開有限会社)は、9 つの製造拠点で毎日 600 万を超えるさまざまな製品を生産しています。そのブランドの多くは英国の生活の一部として 100 年以上親しまれてきました。現在では、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ、米国など国外でも多くのファンを獲得しています。
プレミアフーズ は、顧客に食品を届けるために必要な人材の獲得、育成、維持を目的に、従来のオンプレミス人事システムや拠点ごとに異なっていた人材関連プロセスを、統合されたクラウドベースのソリューションに置き換えました。その即応性の高いシステムとレポート生成機能により、仕事への内外の応募者、人事部門担当者、従業員のエクスペリエンスが改善されました。


デジタルファースト―「利用者中心の行政サービス」に向けたブロックチェーン技術によるデータの真正性確保

日常生活で我々が行政と接するのは「窓口サービス」の場合が多いかと思います。これは典型的な分散処理であり、また官民双方にとって煩雑業務であり、ややもすると「お役所仕事」と揶揄されがちなものです。
我が国においては、日本では2001年の「e-Japan戦略」で「2003年までに、国が提供する実質的にすべての行政手続をインターネット経由で可能とする。」と定めたところを端緒として行政手続きのオンライン化、効率化に向けた取り組みは進められており、現在は、国においては入札・契約、登記、輸出入・港湾、国税、社会保険・労働保険、自動車登録、無線局免許、統計調査などが、自治体では情報公開、育児支援サービス申込、検診サービス申込、畜犬管理、住民票交付等などでオンライン申請ができるようになってきています。
しかしながら、まだまだ行政手続きの煩雑さ、特に添付書類に代表される紙を基本とした処理による非効率さは住民にとって大きな負担となっているのではないでしょうか?
このような課題に対応するために、政府ではデジタルガバメント実行計画(2018/1/16)を立案し、行政サービスの100%デジタル化にむけた次に示す3原則に沿って、一括整備法案の策定を含め政府一体となった取り組みを推進することで、「利用者中心の行政サービス」の実現を進めています。





クラウドERPへの移行のポイント – 運用体制を整えて移行によるデメリットも理解する

情報を一元化し、迅速な経営判断をくだせるよう、多くの企業でERPが導入されています。近年ではその利用環境に変化が起こり、ERPをクラウドに移行する企業が増えています。クラウド化には様々なメリットがあり、導入により多くのこ ...


クラウドERPの特長を活かした3カ月サイクルの機能アップデート―ビジネスに最適化されたSAP S/4HANA Cloud

クラウドERPの価値をお伝えすべく、2018年10月10日に開催されたSAP×Deloitte共催セミナー「導入企業に学ぶ、グローバル展開とクラウドERPの親和性」。このブログでは、SAPジャパン株式会社 SAP S/4HANA Cloud事業本部 植木貴三のセッション「Cloud journey with SAP S/4HANA Cloud ~ERPクラウド化のメリットを最大限享受する~」をレポートします。


クラウドERP導入プロジェクト事例 – 日立ハイテクノロジーズ – 追加開発が積み上がったERPのクラウド化

クラウドは企業ITにとって欠かせないインフラとなった。最近では基幹システムのクラウド化を検討する企業も増えている。実際、ERPベンダーの売り上げもIaaS/SaaSビジネスが右肩上がりで上昇しているという。2020年度には、オンプレミスとクラウドの比率が逆転するという予測もある。しかし、IaaSならまだしも、SaaSとしてERPを利用するとなると、そう簡単な話ではないという声も多い。背景にあるのが、日本企業ならではのカスタマイズ、アドオン開発だ。


クラウドERPへの移行における課題 – SAP S/4HANA Cloudを選択する理由(2)

SAP ERPは1992年に前身となる「SAP R/3」が発表されてからというもの、20年以上ERPの業界を牽引してきました。今もなお多くのユーザー企業に支持され、日本では現在すでに2000社以上がSAP ERPを導入していると言われています。企業向け基幹システムとして長期にわたって高い信頼と実績をもつSAP ERPですが、その企業における存在感ゆえに大きな課題にも直面しています。今回はその課題に対する解決策でもある、最新のクラウドERPであるSAP S/4HANA Cloudの有効性と選ぶべき理由について、わかりやすくお伝えします。


製造業におけるサプライヤー価格交渉の再創造

今回のブログでは製造業の調達・購買部門にスポットライトを当て、サプライヤーとの契約交渉、コストダウン交渉など調達・購買部門の中でも付加価値の高い業務を最新テクノロジーを活用して再創造してみようと思います。 このテーマを取 ...


eコマースサイトのショッピングエクスペリエンスを旅行予約でも実現 ー ドイツTUIの挑戦

皆さんは旅行の予約をどのようにされていますか? 業務上の出張であれば、提携先の旅行会社にメールなどで連絡して予約手続きを進めたり、SAP Concurをお使いの場合は、自分自身でフライトやホテルを検索し予約される方も多い ...


イントリゴ — 自社のシステムインテグレーションノウハウで変革を実現

SAPを支えるパートナー業態のひとつに、システムインテグレーションビジネスがあります。ITシステムを必要とするお客様にSAPと一緒に向き合い、お客様の事業の課題を整理して、ITの課題に落とし込み、SAPソリューションを用いたシステムインテグレーションを通じてお客様の変革を支援しています。今回は、このようなシステムインテグレーター様ご自身のデジタルトランフォーメーションの事例をお伝えします。


調達の効率化・透明性向上ーーーカリフォルニア州サンタクララ郡の取り組み

公共調達は、調達一般が目指す姿である「透明性確保」、「必要な品質を安価に」に加えて、「公平性/談合防止」、「競争性の確保」、「産業保護等の配慮」を目指すという特徴があります。また、先進国ではかつてほどの経済成長が見込めず ...


ビジネス成長を加速させる「トゥルーベル」のIT戦略

多くの商社・卸企業は市場での競争優位を得るために事業を多角化しています。これは、企業の成長・進化に合わせて全社オペレーションの根幹を支えるIT基盤もスケールできないと、全体効率を維持し続けるのが難しいとも言えます。新たな市場への展開やその市場毎に新たな付加価値を提供すれば、さらにその煩雑性は増えます。つまり、ビジネスの成長に伴って IT基盤の”複雑性の増加”や”柔軟性が欠ける”状態が生み出されやすい業界と言えるかも知れません。同じ様な状況を持つ「Truebell Marketing and Trading LLC(以下、トゥルーベル )」が、SAP S /4HANA® Cloudで実現させたストーリーが今回ご紹介する内容です。



SAP S/4HANA Cloud 1805の新機能と特徴をご紹介(2)

次世代クラウドERPのSAP S/4 HANA Cloud 1805ではインテリジェントクラウドERPとしての立場をさらに明確にするために、企業にとって有益なさまざまなデジタルイノベーションを提供します。今回のリリースでは320ものスコープアイテムに110ものスコープアイテムの強化、そして、39もの新しいスコープアイテムを導入しています。その中には、機械学習の革新やデジタルアシスタンスSAP CoPilotを利用した音声認識機能の活用、さまざまなアプリケーションとの連携など、よりインテリジェントなシステムが増えています。



インテリジェントエンタープライズの時代に SAPのマシンラーニングが果たす役割(第1回)

インテリジェントエンタープライズの中核となり、SAP Leonardoの要素の1つであるマシンラーニング。第一回の今回は機械学習機能による入金消込の自動化を行うSAP Cash Applicationのご紹介とPoCを実施された、イーグル工業様の事例をご紹介します。


業種ごとに適したERPを選んで導入を成功させる

ERPは、企業の重要な情報を管理するためのシステムです。実際の業務内容に即した運用が行えれば、導入により大きな成果が期待できます。しかし導入するに当たり、機能面等の確認を疎かにすると、運用を始めてから不具合が生じたり、操作性の不適合などで失敗に終わる可能性もあります。ERPのような基幹システムの導入や変更は、何度もできるものではありません。自社の経営効率を上げるためには、どんな形で導入することが適しているのか、よく検討してから決定することが重要です。その点、業種ごとに最適化されたERPならば、実際の会社の業務環境に適する確率も高まります。この記事では、業種ごとのERPにどのような特徴があるのかを見ていきます。


SAP S/4HANA Cloud 1802の新機能と特徴をご紹介

次世代クラウドERP のSAP S/4HANA Cloudは「ビジネスをより一歩先へ」をすばやく実現し、導入企業を競合他社よりも優位な立場に立たせます。グローバル企業のさまざまな業務プロセスを統合し、ビジネスにとって重要な幅広い業務をサポートします。SAPのクラウドERPは、四半期ごとのバージョンアップを行っているので常に新しいシステムを利用できるのも魅力の1つです。


SAP Analytics Cloudの最新機能!Smart Predictとは?

世界最大級のBI調査であるThe BI Survey 18で顧客満足度やイノベーションを始めとした23のTop-rankedに輝いたSAP Analytics Cloud、今回は機械学習を組み込んだ、予測分析機能の最新機能であるSmart Predictについてご紹介します。


次世代型クラウドERP ー 注目の「SAPS/4HANACloud」

企業は、いまや経営に不可欠なIT化にさらなる力を注いでいます。各部署ではさまざまなソフトを使用していますが、専門的なエンジニアが不足している中、業務効率と使い勝手を考慮したソフトの選定やスリム化など、社内で検討しなければいけないことが山積みです。
そんな課題に目を向け、業務効率はもちろん、高品質で柔軟性を兼ね備えた基幹システムへ移行を進めている企業も増えています。
そこで、基幹システムのクラウド化について、導入をおすすめする理由についてご紹介していきます。


クラウドERPの導入を開始するためのシンプルな4つの方法

本記事は、これからクラウドERPの導入を検討されている方だけでなく、すでにオンプレミス環境にERPを導入しており、クラウドERPへのマイグレーションを検討されている方を対象にクラウドERPの導入フローについて紹介しています。導入フローはシンプルな4つのステップ(試す、導入、移行、活用)であり、これらのステップを踏むことで導入、マイグレーションが実現できます。


大前研一氏がコンカー本社に訪問「先進企業はクラウド出張経費ソリューションを続々採用している」

経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する向研会の76名の皆様が「Pacific Northwest に学ぶ地方再生」と題し、バンクーバーとシアトルの政府、主要企業を訪問するツアーを開催しました。シアトルではワシントン州政府、シアトル市、スターバックス、マイクロソフトなどとともに Concur Technologies(コンカー)に訪問しました。



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