販売管理+会計管理=ERP?それだけではないERPの便利機能5選

SAP ERPとクラウド化されたSAP Business ByDesignでは、これら5つの便利機能で中堅・中小企業の成長をサポートします。さらに、直感的で操作性を重視したSAP Business ByDesignならば、ERPパッケージ特有の「扱いにくさ」も軽減できるでしょう。全社的なビックバン導入であっても、ビジネスの障害にならないという強みがあるのです。

中堅・中小企業が基幹業務システムの導入を検討する理由として、販売管理と会計管理の機能が便利だからというケースが多いようです。しかし、世界でもトップクラスの導入実績を誇るSAP ERPには、販売管理と会計管理以外にも「痒い所に手が届く」機能が詰まっているのです。本稿ではSAP ERPに標準搭載された経営効率化の機能を5つご紹介します。

在庫リスクを減らす「在庫管理機能」

SAP ERPの在庫管理機能には、購買機能、入出庫管理、在庫転送、在庫再評価機能などが含まれています。自社で取り扱う品目を、シリアル番号やロットで管理できるほか、在庫の数量調整や市場価値に応じたコスト計算なども可能です。
品目ごとに発注の様式が異なっていたり、支社と本社の発注方法に差があったりする場合には、業務プロセス自体が煩雑になり、効率的ではありません。SAP ERPの在庫管理機能を導入すれば、発注仕様を一元化できるため、業務プロセスを整理できるようになります。また、在庫状態(検品中、積送中、利用可能など)とその数量がリアルタイムに把握でき、製品を構成する部品や資材の在庫を把握する機能も有しています。
こういったSAP ERPに標準搭載されている在庫管理機能を活用すれば、不良在庫の温床となる「在庫状況が不透明」という状態を防ぐことにつながるでしょう。

生産工程を最適化する「生産管理機能」

モノづくりの現場において、生産リードタイム短縮や生産計画の作成は非常に重要なテーマといえるでしょう。いかに短納期かつ低コストな生産工程を実現するかが、企業の競争力を決定づけることがあるからです。 SAP ERPの生産管理機能は、主要な生産工程のリードタイムを短縮し、MRP(資材所要量計画)と連動した生産計画作成を半自動化します。
また、品目管理によって品目番号を統一したり、会計機能との連動で製造原価を迅速に把握できたりというメリットもあります。

意思決定をサポートする「BI(ビジネスインテリジェンス)機能」

中堅・中小企業では、経営トップの経験や勘によって事業を推進させているケースがあります。経験や勘は、それまで経営者本人が蓄積してきた無形のノウハウの集大成ともいえるため、極めて貴重であり他人には容易に真似されないというメリットがあります。しかしながら、組織が大きくなればなるほどに、個人の経験や勘だけを頼りに勝ち続けることは難しくなるでしょう。
企業が持続的に成長するためには、客観的かつ正確なデータに基づいた指標と意思決定が必要になります。SAP ERPのBI機能は、膨大かつ精緻なデータから弾き出されたレポートにより、経営者の意思決定をサポートします。また、SAP Business ByDesignなら新世代のプラットフォーム「SAP HANA」が持つ高速なビックデータ処理機能との連動で、より迅速で精密なビジネスレポートの作成が可能です。

ビジネスに先進性と柔軟性を!「モバイル・クラウド対応」

高度に情報化が進み、スピードが重視されるビジネスの世界では、今やモバイル・クラウド対応が必須となっています。顧客とのコミュニケーション、ターゲットの行動分析、ライバル企業の動向、従業員の労務管理など、応用される分野が多岐にわたるためです。SAP ERPは、SAP Business ByDesignとしてモバイル・クラウド対応を本格化しています。SAP Business ByDesignは、クラウド上での動作を想定して作られた「クラウドネイティブERP」であり、モバイルアプリからでもアクセスにも対応しています。クラウドだからこそ実現できた短納期・低コスト導入で、中堅・中小企業のビジネスをより柔軟かつ強固にブラッシュアップします。

海外進出をサポートする「多言語、多通貨対応機能」

ドイツで生まれたSAP ERPは、世界中の商慣習を集積し、経営のベストプラクティスを生み出すために進化を続けてきました。そのため、標準機能として多言語、多通貨に対応したつくりになっています。国内市場のみならず、海外へも販路を拡げたいと考えている経営者ならば、複数の国にまたがる組織をいかにひとつにまとめ上げるか、という課題をお持ちではないでしょうか。
SAP ERPの中堅・中小企業向けクラウドERP「SAP Business ByDesign」では、現地法人でのIT環境整備や要員確保が難しい場合でも、本社と同様の環境をワンストップで構築可能です。もちろん、言語や通貨の差も吸収したうえで、統一された環境を実現できます。

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