業務のPDCAサイクルと融合することで目標・評価管理の効果を最大化

目標・評価管理プロセスは得てして形骸化しがちなもので、期初に立てた目標の存在を忘れ、その場しのぎの対応に追われることがしばしば起こります。このような形骸化した仕組みにならないようにするために、タレントマネジメントツールで人事評価のPDCAをしっかりと管理する方法がおすすめです。

マーケティングや営業の世界では当たり前のPDCAサイクル。このサイクルを繰り返すことで業務プロセスをブラッシュアップでき、より精度の高い結果を得ることができます。多くの企業の目標・評価管理プロセスは、あらゆる従業員がこのPDCAサイクルに沿って業務を実行することで企業としての成果の最大化を目指すために導入されています。このPDCAサイクルがうまく回れば、成長力の源泉となりますが、多くの企業ではまだまだ課題があるようです。今回は代表的な課題と、それを解決するためのタレントマネジメントツールを紹介します。

目標・評価管理プロセスで目指す効果

PDCAサイクルは、生産管理や品質管理などの管理業務やマーケティング施策の効果測定を、円滑に進める手法のひとつです。Plan(計画)→ Do(実行)→ Check(評価)→ Act(改善)の4段階を繰り返すことによって、業務を継続的に改善できるというメリットがあります。このPDCAを目標・評価管理プロセスとして導入することで、従業員の能力を最大限引き出し、継続的なキャリア形成が可能になれば、企業の戦力自体が向上していくと考えられます。また、従業員も「正当に評価されている」という感覚を抱くようになり、企業へのエンゲージメントを高めていくのです。従業員の企業へのエンゲージメントが高まれば、生産性向上と離職率低下につながり、リテンション施策としても機能します。
人手不足と人材獲得競争が深刻さを増すなかで、多くの企業で目標・評価管理プロセスの改善が検討されているのは、前述のような効果を狙っているからに他なりません。

形骸化しやすい目標・評価管理

しかし、目標・評価の管理業務自体が目的になり、期末と期初に提出するドキュメントの上だけでサイクルが回るようになってしまい、本来の効果が得られていないという課題をよく伺います。形だけの目標設定、面談、評価が横行すれば、前述のような効果が得られないのは当然と言えます。
課題が発生する原因としては、個人が設定した目標が組織や部門の目標と連携していない、事業環境の変化が激しく年度単位のプロセスでは追随できない、評価面談は評定のための業績レビューとなり将来の成果創出や成長に向けた会話が少ないといったものが多くの企業であげられます。
つまり、個人の業務目標を確実に事業目標に連携させ、目標や戦略の変化に迅速に対応でき、従業員がこれから出す成果の最大化や成長を上司がサポートできるプロセスを構築することで、「形骸化せず実態を伴った仕組みにする」ことができるといえます。

PDCAのためのタレントマネジメントツール

上述のような課題を解決し、形骸化を防ぎつつ目標・評価管理のプロセスを実践するには、最新のテクノロジーを活用した優れたタレントマネジメントツールの活用が欠かせません。
例えば、事業目標を部門目標、さらには個人目標へと展開して設定したり、個人ごとのキャリア希望に合わせた適切な育成計画を設定したりする目標管理(P)や、立案した目標に関する部下からの日常的な進捗報告、達成度の確認(D)、上司からのフィードバックの提供、改善のためのアドバイスの提供(C)を外出中でも迅速にモバイルで実施できる機能が搭載されています。これらを駆使しつつ、頻繁なコミュニケーションを持ちながら再実践(A)を短期間で繰り返すことで、目標管理の本来の目的である従業員がこれから未来にわたって出す成果の最大化を実現できます。また、同時にコミュニケーションのデータが蓄積されることで、通年の成果を正確に反映したより公平性・納得性の高い人事評価を行うことができます。その結果、客観的で精度の高い評価結果から、優秀な人材を効率良く選抜し、さらなる育成につなげていくことができます。外部からの人材獲得に頼らずとも、経営戦略に適合する要員計画・人材育成計画を満たせる可能性が高くなるのです。

グローバルで実績を持つタレントマネジメントツール「SuccessFactors」

SAPが提供するタレントマネジメントツール「SuccessFactors」は、既にグローバルで評価されており、数あるタレントマネジメントツールのなかでも抜きん出た存在です。目標・評価管理プロセスを改革するための各機能(目標管理、パフォーマンス管理、人材管理、人事分析、目標評価、スキル評価、業績評価など)が統合されており、ワンストップで目標・評価管理プロセスを改善することができます。また、クラウドベースのソフトウェアであることから、導入も容易です。さらに、SAP ERPを導入済みであれば、ERP側の人事機能(HCM)と連携が可能で、ERPに蓄積されたデータを有効活用できます。人事評価を形骸化させず、組織のパフォーマンスを最大化するためには最適のツールといえるでしょう。